漁師のつぶやき　ブログ版

こんばんは。

鉛温泉に行ってきた。
藤三旅館というところで、立ち湯が有名なところだ。

https://www.namari-onsen-ryokan.com/

立ち湯である「白猿の湯」は、源泉上にある風呂で、空気（酸素）に触れていない鮮度のよい湯である。

https://namari-onsen-ryokan.com/spa/

アルカリ性の温泉なので疲れない。

宮古と盛岡にある区界（くざかい）高原の紅葉は、すにで終わりつつあるが、鉛温泉は今が最盛期。



今の時期は、どこの温泉も客でいっぱいだから、前日予約だと、宿泊は湯治部しかない。



そこへ行く途中に、温泉神社が祀られていた。



写真では、陰になっていて見えないが、ワンカップが奉納されていた。
その自動販売機があって私は喜んだが、お金を入れても返却されるだけ。
残念でした。



湯治部の暖房は石油ファンヒーターで、エアコンはなし。
私の好みは硫黄泉だし、泊まるなら、やっぱり、松川温泉か網張温泉かな。
ただ、ここの「白猿の湯」は、いいと思う。
日帰り入浴もやっているから、一見に値する。

帰りに、昔なつかしのシルビアを発見。



たぶん、シルビア。

3回目。

すごい！
「Yahoo！ニュース」の「気候崩壊まであとわずか　進まない温暖化対策」へのコメントで、下記のリンクを紹介したら、はじかれて投稿できなかった。
「不適切な表現」なのだそうだ。

https://earthreview.net/planets-in-the-solar-system-are-warming/

よほど都合が悪いのかな？
コメントをはじかれたのは、初めてだ。

追記
どのリンクでも、リンクを貼ることが悪いみたい

ふたたび。

マイナンバーが、役に立っていない話をしたが、マイナンバーを危険視する人たちは、国民監視システムだ、と言う。
でも、それは本当だろうか。
監視という言葉は、その人の行動を一挙手一投足に対しての言葉ではないのか。
カネの流れをつかむだけなら、それは正当な理由のように、私は思えるのだが。
マイナンバーに、位置情報を追跡する機能は、絶対に付加できないだろうから。

監視の対象として、まずは脱税だ。
私の父も脱税で、バレて、ひどい目に遭った。
それを見ているから、収入だけは、私はごまかさない。
ただ、経費をどうみるかは、難しい問題だ。
政治への寄付は、税控除として認めて、ノーベル平和賞ももらってもおかしくないペシャワール会への寄付で、なぜ税控除できないのか、不思議に思う。
自分の住む自治会への寄付も同様だ。
市町村などへ「ふるさと納税」という変な寄付は認められて、もっと根っこの自治会への寄付が控除の対象にならないのは、絶対おかしい。
市議会議員たちが、まともに仕事をしていないのを私は知っているから、ますます経費の見方に、反感をもっている。

マイナンバーのほかに、最近は、インボイスの番号が付与されている。
これこそ、紐付けすればいいと思うのだが。
一人一人に番号だらけだ。
年金の番号、口座番号、カード番号、いっぱい番号がある。
めんどうくせー！
税金監視システムなら、番号を一つにしろ！と言いたくもなる。

その税金の話であるが、県で課税する事業税というのがある。
この調査で、いちいち、税務申告の内容をまた報告しろ、という文書が県からくる。
電話で、「マイナンバーから、税務申告の内容がわからないのか」と聞くと、「記載されていないもっと詳しい内容を聞きたい」と。
国と県とでは、事務内容が統一されていないのが現状なのだ。

おい！河野君。
君は、いったい何をやってきたのだ！
ただ、カードを作って、健康保険証や運転免許証に紐づけするだけかい。
もっと基幹的なものに関連付けるのを忘れてないかい？
利権かい？

おはようございます。

あまりに暇なので、夕方早くに一杯やってしまい、寝てしまった。
本当は、小型いか釣りの休漁（もしかしたら今季は切り上げかも）について、終わったことなので、もう書かないと思ってたけれど、やっぱりこれで済ますわけにはいかないと思い、過去の文書など調べてながら、いろいろと書いていた。
私は、沿岸漁船漁業組合の地区幹事を務めた時の会議資料を、すべて保存してあるが、本棚1列分以上あるから、探すのが大変だ（津波前のは、もちろん無い）。
まとめるのにも時間がかかり、嫌になって、つい一杯（笑）。
朝は、非常に頭の中がクリーンで、仕事がはかどる。

https://www.jiji.com/jc/article?k=2025103100392&g=eco（「時事ドットコム」）

すでに、水揚げ数量がオーバーしているのには、理由がある。
河野太郎議員のようなデジタル推進で、意味があるのかないのかわからないようなマイナンバーカードを作らせているわりに、各地の水揚げ報告が、オンラインで集計できなていない。
岩手県の場合、いさだ漁のように、その日の水揚げは、夕方には集計できている。
おそらく、するめいかも集計できているだろう。
それが、水産庁では、半月もかかるのである。
まったく開いた口がふさがらない。

そのため、私たち、小型いか釣り船には、日本全体でどれくらいの漁獲になっているのかがわからない。
わかっていれば、それなりに対策をとる。
1日1隻の水揚げを半分にするとか、そのような対策は早い段階でできたはずだ。
水揚げ量が減れば、それだけ単価は上がる。
休漁間際など、平均単価が4000円より下がらない状態が続き、これくらいなら、10トン未満船など、1日50箱でも大丈夫。
TAC上限値に近づいたら、他地区のいか釣り船のことも考えて、思い切って数量を減らしてもいい。
と、私は、岩手県いか釣り部会の緊急全体会議で、話をしてきた。

報道機関というのは、うわべだけで、ほとんど取材していないに等しい。

TACをオーバーしてしまった責任の一端は、集計作業の効率化をやっていない水産庁にある。
このデジタル推進、オンライン時代に、ガラパゴス的なお役所なのだ。
仮に、毎日、各県の水産部署が集計していたとして、それから水産庁にあげてやる時間というのは、メールでも、数分でできる。
47都道府県だから、47回メールを開いて、こんなものカーソルを当ててコピーしていけば、1件について、1分もかからない。
つまり長く時間を見積もっても、47分でできる。
確認作業を同じくらいの時間をかけても、2時間あればできるのだ。
したがって、翌日の午前中には、日本全国の集計というのはできあがっているはずだ。

みなさん、疲れる話だと思いませんか。

これを、各市場で水揚げをコンピュータ端末に打ち込んだ時点で、水産庁の机の上に、日本全国の集計値が出るようにすればいい。
もちろん、各漁業者にも、カードを作っていなくてもマイナンバーは付与されているから、該当するマイナンバーに数字を打ち込むだけだから、打ち込んだ時点で、水産庁や税務署へデータは飛んでいく。
隠し事も何もない。

次は、TACのシェア設定について。

これは、TAC制度を導入してから、ずっと維持してきたシェアの表である。



中段に、するめいかを大きく獲る漁業種ごと4つのTAC数量が書かれてある。
沖合底びき網漁業が50200トン、大中型まき網漁業が15500トン、いか釣り漁業が64600トン、小型するめいか釣り漁業が89700トン。
全体を足し算すると22万トンである。
これを割合で示すと、沖底が22.8％、まき網が7％、いか釣り漁業というのは、中型いか釣りのことで、凍結船であり、これが29.3％、小型いか釣りが40.7％。
およそ、2割、1割、3割、4割、というのが、基礎シェアであった。
この年のするめいかTACは、31.8万トンであり、22万トンを除いた分が、留保分である。
上記文書の「5.有効期限等」に次のようにある。

　本確認書の有効期間は、平成22年1月1日から平成24年12月31日とし、以後は、前年の10月末までにいずれかから改訂の申し入れがない場合には、毎年自動的に延長されるものとする。
　ただし、この場合において、基礎シェアは、3年毎に、直近5年間の漁獲比率から上記の方法を用いて算出された数字に固定するものとする

「直近5年間の漁獲比率」となると、効率のよい網漁業が、必ず比率が高くになる。
さらに、国の留保分を取り崩すのはたいていは沖底で、それも漁獲実績となる。
結果として、特に、沖底のシェアは徐々に高くなり、令和6年度TACの基礎シェアは、大臣管理分49900トンの中で、沖底が26％まで上がり、小型いか釣りは36％まで下がった。
これは、「TAC（漁獲可能量）設定に関する意見交換会」の「令和6年1月31日、令和6管理年度TAC（漁獲可能量）設定に関する意見交換会（するめいか） 」の資料4「令和6管理年度するめいか漁獲可能量（TAC）の設定及び配分について（案）」に書いてある。

https://www.jfa.maff.go.jp/j/suisin/s_koukan/attach/pdf/index-246.pdf

ここまでは、まだいい。
翌年、つまり今年には、基礎シェアはガラっと変わる。
「令和7年2月4日、令和7管理年度TAC（漁獲可能量）設定に関する意見交換会
（するめいか）」の資料3では、大臣管理分8300トンの中で、ほぼ、沖底と小型いか釣りのシェアは近くなり、沖底が31％、小型いか釣りは33％となり、ほぼ同等となった。

https://www.jfa.maff.go.jp/j/suisin/s_koukan/attach/pdf/index-358.pdf

どうしてこうなったか、というと、漁獲効率のよい漁業の実績のみを考えているからである。
岩手でも青森でもそうだが、大不漁の昨年まで、沖底の水揚げを聞くと、小型いか釣り船たちはびっくりする。
とともに、TAC制度に呆れているのだ。
なぜ、これほど効率が違うのに、沖底のTACシェアを増やすのか。
資源を増やすためには、効率のよい漁業に、最も制限を加えるのが良い方法なのに。

TAC制度が導入されて以来、初めて、小型いか釣り漁業が留保分を使ったのが、今年。
悪いことに、昨年50200トンもあった留保が、今年はたったの6700トンである。
これは、常に留保分を使う沖底へ批判があったためだ。
沖底は、漁獲効率が良い分、常にTAC消化率が100％である。
したがって、国の留保分を使う。
留保分というのは、いか釣り漁業のように、いかの意志で、疑似餌に食いつくかどうか、そういう漁獲確度の低い漁業に使うべきではないのか。

私は、上記のように、水産庁の集計作業迅速化と留保分の取り扱いについて、水産庁の資源管理部管理調整課許可漁業第3班へ進言しておいた。
単なる偶然ではあるが、同じ日に、政治家が重い腰を少しあげた。

https://www.uhb.jp/news/single.html?id=54975（「北海道ニュース UHB」）

ここで、小型いか釣りがTACオーバーした今年度の日本全体の配分統括表を見てみよう。

https://www.jfa.maff.go.jp/j/suisin/attach/pdf/index-962.pdf

3ページ目になるが、小型いか釣りへの増加分が700トン3回で、2100トン、沖底へが1300トン3回で、3900トンである。
元々の基礎シェアが、小型いか釣りのほうが多いのに、なぜ、留保分の割当で沖底のほうが多いのか。
決定理由がわからない。
このことは、質問しなければならない事項である。

単純に書いている物書き連中は、論外である。

https://wedge.ismedia.jp/articles/-/39126（「Wedge ONLINE」）

彼らは、海上の現場を取材していない。
楽でいいですな。

もう一つ、最近きた水産庁管理調整課からの文書のコピーをあげておく。



　当該命令が発出された翌日から翌年3月末日までの間、「�@するめいか採捕の禁止」の段落に、「小型するめいか釣り漁業によりするめいかの採捕（混獲、餌用、市場外流通、自家消費も含む。）を行なった場合には、同命令違反となり、法第190条第2号に基づき、3年以下の拘禁刑又は300万円以下の罰金が処される可能性があるほか、同命令に違反する行為をし、かつ、当該行為を引き続きするおそれがあるときは、法第34条に基づき、当該行為をした者が使用する船舶について停泊命令等の行政処分が下される可能性があります。
　その他、漁業収入安定対策事業等の国による支援事業の停止措置や国費相当分の返還が発生する場合があります。
　
これ、数年前の岩手沖底のTAC違反に適用できたはずだったが、公の機関は、どこも無視。
調べることもしなかった。
この辺のことは、「2そう曳きトロールは最悪の漁法」シリーズに書いてある。
2021年正月に、頑張って書いている。
日付から、問題の事件があったのは2020年だ。
あれから5年か。
おかしなことをやっていても、大臣許可優先の行政側の態度は、ほとんど変化がない。

4回目。

トランプ大統領の奥さんメラニア夫人が、プーチン大統領へ書簡を送った。
子どもへの愛を記した書簡である。
これを、欧米諸国のメディアは、ウクライナの子どものことを指していると伝えているが、書簡の中では、「ウクライナ」と書いてはいないらしい。

https://japanese.joins.com/JArticle/337677（「中央日報」）

この記事では、世界中の子どものことを指すのではないか、と暗に示しているような気がする。
世界中では、子どもが連れ去られ、アメリカだけでも年間数十万人に達すると言われる。
「紙の爆弾」誌のKダブシャインさんも、メラニア夫人は、連れ去られた子どもは、人身売買のためではないのか、という危惧を表現したものだ、と深読みしている。（※）

ウクライナは、ロシアと戦争する前から、良くない国だと噂されている。
実際、国家ぐるみで人身売買に関わっているのではないか、とさえ言われる。

https://note.com/mariarei/n/nbfda31c52dba（「note mariarei」）

この中には、「ブラックな移植専門医」という記述もあり、臓器移植を連想する。
以前、「臓器提供の意思表示には、ご用心」で触れたTBSドラマの「キャスター」という番組では、臓器移植で騙される場面が放送された。
臓器移植というのはカネのない人は順番待ちだが、カネのある人は、その力で臓器を手配するだろう。
臓器売買のビジネスは、大金持ち相手でしか成立しない。
これから考えられることは、なるほど、ディープステイトの連中に関わっていた超大金持ちということになる。

規模を考えると、北朝鮮の日本人拉致は、まだかわいいほうである。
アメリカにすれば、幼いアメリカ人の行方不明者が膨大なものだから、日本から拉致被害についての訪問団が訪れても、ガス抜きをするだけの対応しかできないだろう。
拉致被害者たちの気持ちもわからないではないが、あまりに政治的な圧力をかけると、誰にも相手にされなくなる。

追記の関連リンク

ロシアのプーチン大統領にとって、メラニア書簡なんて、ゴミだった
人身売買や臓器売買を含む犯罪行為を隠蔽するためにもロシアに負けられない西側

北朝鮮は「我々の主権を弱体化させようとする政治的な陰謀だ」というよりも、「ウクライナなどはどうなんだ？」と言えばいいのに、と思う
北朝鮮人権決議案を21年連続で国連採択　拉致問題「一刻の猶予もない」日本など60カ国が共同提出　北朝鮮側は批判


（※）
ところで米ロ階段終了後、トランプの妻メラニアが、夫を通じてプーチンに書簡を送った。全文はAIなどで確認していただくとして一部抜粋すると、「今日の世界では、一部の子どもたちは周囲の闇により、気付かれずにおとなしい笑い声を抱えています。それは、未来を奪う可能性のある力に対する静かな抵抗です。プーチン大統領、あなたにはそのメロディーあふれる笑い声を一人で取り戻す力があります」。
　どうも、ウクライナのことだけを言っているとは思えない。もちろん子どもも被害に遭っているが、基本的に軍隊と軍隊の衝突だ。ガザとは違う。
　結論から言えば、これは世界におけるヒューマン・トラフィック（人身売買）を指しているのではないか。
　ウクライナはその温床の一つだといわれている。また、アメリカでも国内で行方不明になる子どもは、20年のFBI発表で年間36万人にも上る。
　普段、政治には口を出さないメラニアが、トランプがディールするところでわざわざ「子どもたちを救ってください」と言う必要があるのか。夫が口にしにくいことを、代わりに伝えたと考えたほうが筋が通るのでは。
（「紙の爆弾」2025年10月号ｐ77）　

3回目。

私は、「ポータブル電源」「ポータブル電源　2」で、リチウムイオン電池のポータブル電源の使用を促しているが、これには大きな欠点がある。
寒いと充電できない。
したがって、普通は、倉庫のソーラーシステムで充電しているのを、家の中に持ってきて充電する。

このことは、リチウムイオン電池搭載のEVも、同じである。
アメリカでは、動くはずの車が動かなくなって、大変なことになった。

https://karapaia.com/archives/52328823.html（「カラパイア」）

リチウムイオン電池は、熱にも弱く、不良品などは火災の原因となっている。
特に、中国製には、注意を要するようだ。
そして、電気製品の宿命ではあるが、水に弱い。
いったん、水に浸かると、電気回路がショートしている可能性が高く、火事の原因となる。

https://karapaia.com/archives/458336.html

リチウムイオン電池は、自動車運搬船までも沈めている。

https://www.gizmodo.jp/2025/07/306522.html（「ギズモード・ジャパン」）

中国から出港したから、積んであったEVは中国製だろう。
いくら性能が良かろうが安かろうが、火事を起こしては何にもならない。
中国製品は、相変わらず、信頼性に問題がある。



追記の関連リンク

EV対応の駐車場を考えなければならないそうだ。
EV火災、「地下駐車場」で起きたらどうなる？――密閉空間で高まる被害の危険性、ネットでは「建物全体が燃えてしまう」の声も

EVの短期乗り換えは、ガソリン車よりも悪い
「EVはエコ」は嘘だった？ 最初の2年間、エンジン車より「3割も多くCO2排出」していた

ふたたび。

「９.11 は大掛かりなやらせだった」を裏付ける証拠として、大統領になる前の、トランプ氏が語っている。（※）
ニューヨーク世界貿易センターの鋼材は、旧新日鉄で現在の日本製鉄が作ったもので、航空機がぶつかったくらいでは壊れない、非常に頑丈な建物だった。

なぜ、アメリカは、あの世界貿易センターを破壊したのか？
きっと、日本製鋼材の品質を貶めるという目的もあったのではないか。
イスラムを懲らしめるための武器の在庫処分と日本製品の拒否、という一石二鳥だった。
白人以外は、どうでもいいのだ。



（※）
　思い起こせば、USスチールと新日鉄（当時）の技術力の違いを世界に示したのが、1973年に完成したニューヨークの世界貿易センタービルです。「ニューヨークは世界貿易センターから始まる」とまで評判になった高層ビルは、日系米国人の山崎実氏が設計。9階から110階に使われた最新鋭の頑丈な鋼材は4万3000トン。USスチールと新日鉄が競い合った結果、同品質でありながら、新日鉄の特殊鋼は米国産よりはるかに低価格であったため採用されたのでした。
　01年に「9.11テロ」の現場となったものの、航空機が激突した程度で破壊されることがないことは、事前の実験で明らかになっていました。事件直後にビル構造の専門家と現場検証を行なった大統領になる前のトランプ氏ですら、「飛行機の突入だけで頑丈な世界貿易センターが倒壊することはあり得ない」と述べ、日本の技術に太鼓判を押していたほどです。
　こうして9.11の真相はいまだ藪の中ですが、FBIの内部告発によると、各階にダイナマイトが仕掛けられいたためにビルが崩壊したことは、ほぼ間違いないようです。実際、鉄骨に穴が開いていたことが確認されており、ビル解体用の爆薬が使われた証拠にほかなりません。
　それどころか、その高い耐久性のために、崩壊したビルの瓦礫や鋼材は中国政府が全て安値で買い取り、北京オリンピックのメインスタジアム「鳥の巣」に使われています。
（「紙の爆弾」2025年10月号p79）　

おはようございます。

今朝もやっぱり大雨ごみがいた。
港外へ出ているのを祈っていたが。



ごみの厚さが薄くなっているが、この後ろの台船の東側に、大雨ごみは移動した。



連休中は、どこも動かない。
漁協も休みだし、建設業も休みだし、もちろん、公務員たちも。
誰ものが思うことだが、願わくば港外へ出ていってほしい。

これが、港外に出ない場合、風向によって、あちこちに移動し、特に北風が吹くと、高浜港の場合、養殖の人たちが困る。
ちょっとした大きな木だと、プロペラを曲げたりする。

新潟港には、小さなごみ回収船がいたが、あんなものがあればなあ、と思う。
でも、1年に1回ぐらいの頻度のために、カネをかけるのもバカくさいから、やっぱり、人力に頼るしかないのか。

ふたたび。

中国という国には、パワーがある。
人がたくさんいるから、一党独裁では、「遊んでないで稼げ！」という一喝で済む。
1億人くらい過労死で死んでも、大したことない、と考えているかもしれない。
日本では、無理だ（笑）。

私が若者の頃は、親父の「何やってるんだ！稼げ！」と雷を落とされた。
きっと中国人だ（笑）。

ソーラーパワーの利用で、日本と中国とでは、圧倒的な違いがある。
中国には、広大な砂漠がある。
それを利用しない手はないから、地平線まで埋め尽くす勢いである。

https://www.mk.co.kr/jp/world/10947476（「毎日経済」）

https://www.gizmodo.jp/2025/02/desert-called-sea-of-death-becomes-sea-of-solar-panels.html（「ギズモード・ジャパン」）

これに対して、太陽光パネルに悪意を持つ人たちがいる。

https://ameblo.jp/don1110/entry-12926107881.html（「donのブログ」）

「太陽光パネルを一気に消失させる技術を発表した岡山県の新見ソーラーカンパニーの代表取締役の方が急逝されたとホームページに出ている」とあるが、そのWebサイトを見てみると、「佐久本式ソーラーパネル熱分解装置」というものを開発し、これが「二酸化炭素を排出せず、また燃焼させずに、ソーラーパネルを熱分解し高純度のマテリアルを抽出できる、世界唯一の装置」である。

https://niimi-solar.co.jp/service/atmos/（「株式会社新見ソーラーカンパニー」）

これが、「一気に消失させる」という「don」の解釈には、無理がある。
コメント欄には「バカバカしい」という人もあり、それが普通の感想だと思うのだが、「いいね」が93もある。
恐れ入った。

確かに、ソーラーパネルのリサイクルには大きな問題が立ちはだかるが、それだけで太陽光発電を悪者に仕立て上げるのは、そっちのほうが、おかしい。
たぶん、中国の技術が進んだから、ヤキモチでも焼いているのだろう。
その程度の日本人が多くなったから、日本は世界に置いていかれるようになり、どんどん貧乏になるのだ。
学ぶべきことは、学ぶべきである。

中国でEV車が世界一になった一つの理由は、バッテリーメーカーがEVを作り始めたことは、すでに紹介したが（「車の基本は、走って、曲がって、止まる」参照、もう一つの理由は、メガソーラーである。
メガソーラーとじゃんじゃん作り、その電気をEV用に供給する、というシステムを、中国政府はやってのけたのだ。（※）
この点が、中国と日本とで、全く違う。
日本で、中国のように、EVにどんどん電気を供給してしまったら、他への電力が足りなくなってしまう。

日本には、中国のような広大な砂漠はない。
中国に嫉妬などせず、日本は日本の生きる道を模索すべきである。

中国もいよいよ、太陽光発電の電気に対する補助政策をやめ、電力の自由化へ踏み切る。

https://longiservice.jp/blog/15（「太陽光パネルなら世界No.1出荷量のロンジ」

いつまでも同じことを続けるほど、中国もバカではない、ということだろう。



（※）
　このメガソーラーに最も適した国の一つが中国。西部・南西部エリアには水不足で耕作に不向きな荒野が広がっている。一つの町を丸ごとソーラータウンにしている様子がグーグル・アースでも確認できるよう、大地を埋め尽くす勢いで設置している。
　当然、発電した電力は近隣へと供給され、政府はソーラー発電の消費としてEVへんぼ代替を推し進める。つまり、メガソーラーの発電量が上昇すればするほど、EVの需要も高まり、EVが売れる構図を作り出していった。
（「紙の爆弾」2025年10月号p93）

こんにちは。

昨年もやった回収作業（「川からのゴミの回収作業」）を、今年もやる羽目になっている。
そのうち、高浜の親分たちから号令がかかると思う。

世界各地で、集中豪雨で悲惨な事態になっているから、まあ、これで済んでよかった、と考えればいいかも。