日本の漁業が崩壊する本当の理由 片野歩

世界中で魚類資源が増えているのに、日本だけが減っている。
この現実を、恥ずかしいと思うべきである。

日本の漁業が崩壊する本当の理由.jpg

すべての漁協組合長、理事、参事、そして、任意の漁業団体の会長以下すべての役員たちは、この本を読むべきだ。
読みたくないならば、「日本の漁師は大バカものだ」を参照すること。
これを認識できないならば、役職に就く資格はない!

2024年11月26日

公明党もワクチン推進の営業をやっていた

ふたたび、こんばんは。

どうやら野党のうち、公明党が、ワクチン推進の営業を、各議会でやっていたようだ。
しかも、山口那津男代表がビル・ゲイツと仲良しであり、創価学会向けの動画配信もやっていたというから、ワクチン被害拡大に対する責任は重大である。(※1)

Meiji Seika ファルマの社長は、まだ「デマだ」とやっている。
有害事象はデマではないだろう?
ちゃんと調べろ、って!

https://toyokeizai.net/articles/-/841380(「東洋経済オンライン」)

一般の方はまったくわからないのだから。
小林大吉郎社長のこの言葉、一般の人に、まるで学ぶ力がなく、バカだと考えている。
医者でさえ、積極的に「ワクチン打て!」とは言わない。
積極的でない医者は、バカなのか?
ワクチン被害補償は、国でなく、Meijiで全部やれ!

ところが、健康被害を、ワクチンによるものだと証明することが、なかなか難しいらしい。(※2)
そのため、製薬会社が、訴訟を恐れずに、平気でワクチンを売り込む。
中には、正常な責任感を持つ人たちがいて、「私たちは売りたくない!」という本を書くのだ。
健康な人に打つ薬剤だからこそ、その薬剤の被害に対して、もっと真剣に取り組むべきである。(※3)
小林大吉郎社長の態度には、そんなことは微塵にも感じられない。
誰が信用するか!

こんな無責任なワクチンを売り込んできた公明党も、有権者だけでなく、学会員からも信用を無くすだろう。
信じる者は救われない、と(「お笑い創価学会信じる者は救われない」佐高 信 テリー伊藤・著)。
事実、先の衆院選は、惨敗である。


追記の関連リンク
新型コロナワクチン、医療者はどれだけ接種しているのか

SARS-CoV-2オミクロンKP.2株のウイルス学的特性の解明
コロナ変異株「KP.3株」の特徴について【最新株・症状・推移】
主流となりつつあるKP3株のコロナには、JN1株対応ワクチンは効かない。
つまり、接種推奨のワクチンは、ただ毒を打つようなものだ。


(※1)
長井 国会や厚生労働省に目を向けがちですが、地方議会の議事録を読むと、公明党が「ワクチンによって救われた人がたくさんいらっしゃる」と全国で営業部長の役割を果たしてきたことは見逃せません。10月からのレプリコンワクチンを含めた定期接種にしても、補正予算の議論では必ず公明党議員が質疑に立ち、その際には「ワクチンによってコロナで亡くなる方がこれだけ救われた」「東京都から助成金が入る」「65歳以上の方はこんなにお安く接種できます」、そして「新しいレプリコンワクチンを打てます」とアピールしてきました。

長井 公明党議員の質疑に基づけば、日本でコロナで亡くなった人は他国と比べると少ない、といった論法です。一方で明らかになった健康被害については、日本はわざわざ予防接種健康被害救済制度を用意して対応してあげているのだと強調します。テンプレートが出回っているのではというくらい、各地方議会で異口同音の主張を繰り返しています。
(中略)

長井 そういう中で、ワクチン接種拡大が政治利用されてきました。21年のコロナワクチン接種開始以降、公明党では早々に山口那津男代表(当時)がビル&メリンダ・ゲイツ財団として世界的なワクチン普及を進めるビル・ゲイツと関係を深め、ワクチンの安定供給を創価学会員向けのネット動画で強調。一方で、厚労省が認めただけで843件の死亡例、全体で約8180件(9月27日現在)の健康被害については一切触れません。

内海 ファイザーと創価学会が親密という噂まで出ているようですが。

長井 それは噂の域を出ませんが、そう思わせるほど、公明党のワクチン営業は異常といえる徹底ぶりです。
(「紙の爆弾」2024年12月号p18)

(※2)
内海 そもそも、ある症状が当該医薬品によるものかどうかを証明するのは難しい。採血で異常値が出ても、それが薬害なのかは、別途証明しなけらばなりません。
 それゆえ私のようなに、薬害関連の臨床を専門とする医師は、論文や過去の研究に頼りすぎず、素人的な発想で見ることが必要となります。最もシンプルなのは時系列で、たとえばワクチン接種から3時間後に亡くなれば、まずワクチンを疑うのが当たり前。しかし、厚労省や御用学者には、その当たり前が通用しない。人間がいつ脳梗塞になるかはわからない。それがたまたま接種後に来ただけ、となります。
 そうなれば、司法解剖によって細胞内にワクチンの成分が溜まっていることを示すとか、摂取前の検査データをとっておく、といった方法しかありませんげ、それでも状況証拠です。ワクチン接種を止めたい専門家も、この証明に四苦八苦しています。
 ただし、それらを証明しなければならないという発想自体が間違っているように思います。現在も苦しむ被害者がいるだけで、接種すべきではない理由として十分です。
(前掲書p19)

(※3)
 繰り返しになりますが、医薬品は、特定の症状のある病人に特定の効果をもたらす薬剤を選択的に打つことによって、不健康な状態からの改善を目指すわけですが、ワクチンは、医薬品とは違って「健康な人間に大量に打つ」性質のものです。
 こうした前提があり、とりわけ高い安全性が求められるため、特に臨床試験が重要になります。当然、短期的な副反応のみならず、長期的な副反応も(遺伝的な影響を調査する必要もあるので、数世代にわたる生殖の検証も含めて)しっかり見ていく必要があります。
(「私たちは売りたくない!」p84)



posted by T.Sasaki at 17:24| Comment(0) | TrackBack(0) | ワクチン薬害 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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