世界中で魚類資源が増えているのに、日本だけが減っている。
この現実を、恥ずかしいと思うべきである。
すべての漁協組合長、理事、参事、そして、任意の漁業団体の会長以下すべての役員たちは、この本を読むべきだ。
読みたくないならば、「日本の漁師は大バカものだ」を参照すること。
これを認識できないならば、役職に就く資格はない！
日本の漁業が崩壊する本当の理由 片野歩
世界中で魚類資源が増えているのに、日本だけが減っている。
この現実を、恥ずかしいと思うべきである。
すべての漁協組合長、理事、参事、そして、任意の漁業団体の会長以下すべての役員たちは、この本を読むべきだ。
読みたくないならば、「日本の漁師は大バカものだ」を参照すること。
これを認識できないならば、役職に就く資格はない！
世界中で魚類資源が増えているのに、日本だけが減っている。
この現実を、恥ずかしいと思うべきである。
すべての漁協組合長、理事、参事、そして、任意の漁業団体の会長以下すべての役員たちは、この本を読むべきだ。
読みたくないならば、「日本の漁師は大バカものだ」を参照すること。
これを認識できないならば、役職に就く資格はない！
2024年10月31日
「誓いの碑」
こんにちは。
厚生労働省内には、「誓いの碑」というのが、建立されているという。
これは、薬害エイズ事件の反省して、とのことだ。
反省してるのかね？
https://www.habatakifukushi.jp/record/aids/（「社会福祉法人はばたき福祉事業団」）
あれから40年以上経って、薬害は再び繰り返された。
それも、健康な人に打つワクチンによって。
健康被害の事実が出ている以上、コロナワクチン接種の罪は消えることはない。
宮古市である漁業会社の社長（私と敵対していた）が、ちょっと前に他界した。
噂では、体内にできた血栓が原因らしい。
別件で入院中、突然亡くなった。
まさかこれではないだろうか。
https://nofia.net/?p=20662（「BrainDead World」）
ワクチンを5回も6回も打った人は、ワクチン毒をまだデトックスできていないようである。
世の中には闇というのがあって、一般のの疑問「なぜ？」に答えることができないことを指す。
なぜ、日本政府は、ワクチン薬害を調べようとしないのか。
これについて、原口一博議員が、少し触れている。
日本政府と製薬会社との契約で、ワクチンを調査してはならない、という条項があるのではないか、と。
少なくとも、厚労省の役人たちは、そういうものを見ていないらしい。（※1）
したがって、政府首脳の問題となる。
原口議員は、ワクチンを打って体がおかしくなり、がんになった人だ。
原口議員のインタビューの副産物として、日本ファクトチェックセンターは、グーグルやヤフーが資金提供していることがわかった。（※2）
ファクトチェックなど政府機関が行う言論排除は、実は、百害あって一利なしなのだ。
https://diamond.jp/articles/-/343069（「ダイヤモンド・オンライン」）
そして、原口議員は、Meiji Seika ファルマに訴えられる予定であるが、もし、名誉棄損裁判となれば、原口議員の主張とMeiji Seika ファルマの主張がすべて調べられる。
その際、コスタイベの臨床試験結果も調べられるはずだ。
https://www.mixonline.jp/tabid55.html?artid=77313「ミクスOnline」）
どうせなら、コスタイベ以前のコミナティなどのコロナワクチンにまで、副作用の調査が行われればいい。
「訴えるなら訴えろ！やれー！」である。
ワクチン・シェディングが起こることは、すでにファイザーも認めているし、世界的な論文でも明らかにされている。
https://ameblo.jp/nomadodiet/entry-12740897660.html（「ドクターヒロのリアル・サイエンス」）
ここで、笑い話を紹介する。
アメリカ国立アレルギー・感染症研究所所長のアンソニー・ファウチは、6回ワクチンを打って、3回感染した、と威張っている。
反ワクチンがトンデモというが、こいつが相当のトンデモな野郎である。
一般人の頭脳では、とうてい理解できない。
https://nofia.net/?p=22010（「BrainDead World」）
もうこなると、アホだ！
「すべての感染症は、コロナワクチンが原因である」となりそう。
https://memohitorigoto2030.blog.jp/archives/25833204.html（「メモ・独り言のブログ」）
もう、ワクチン行政はボロボロである。
誰も信じなくなる。
ボロボロぶりを示す調査結果は、世界中で公表されている。
効きもしないワクチンで、有害事象はゾロゾロ。
https://nazology.kusuguru.co.jp/archives/146156（「ナゾロジー」）
https://www.chosunonline.com/m/svc/article.html?contid=2024060680014（「朝鮮日報オンライン」）
もう羅列するのが面倒なので、下↓のワクチン薬害リンク集を見てください。
政府がワクチン契約書などを公開しない理由を櫻井さんが解説している。
アメリカ国防総省では、すでに1960年代に免疫システムを無力化する研究をしていた。
ウクライナで政権転覆を仕組んだアメリカは、その後、生物兵器開発の研究施設を作り、ロシアにそれがバレてしまった。
あとは、メディア操作で西側諸国には知られないようにしている。
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202404140000/（「櫻井ジャーナル」）
この中に、先ほどのファウチも出てくるが、もうアメリカ国防総省の人形であったことがわかる。
そして、恐怖を煽られて無理やりワクチン契約させられた日本は、偽パンデミックの前段階として、「特定秘密の保護に関する法律」を作り、為政者らのしでかした犯罪を、60年隠蔽することができるようになった。
いくら悪でも、その秘密を洩らせば懲役10年、情報を求めれば懲役5年だという。
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202404180000/
今、考えれば、「特定秘密の保護に関する法律」という法律は、アメリカの命令を日本の政治家が実行するために作られた法律であるのだろう
「特定秘密の保護に関する法律」のある限り、厚労省内にある「誓いの壁」はむなしく、薬害は繰り返されることになる。
ワクチン薬害リンク集
https://memohitorigoto2030.blog.jp/archives/cat_215455.html（「メモ・独り言のブログ」）
https://indeep.jp/man-made-age-of-disease/（「In Deep」）
https://earthreview.net/category/%e7%96%be%e7%97%85%e3%81%a8%e6%84%9f%e6%9f%93%e7%97%87/（「地球の記録」）
https://nofia.net/?cat=473（「BrainDead World」）
（※1）
――ワクチンを調査してはならないと、日本政府と製薬会社の契約に含まれているのでは、といわれています。
原口 それ自体が疑問です。契約内容そのものが明らかにされていませんから、私はその公開を求め、岸田首相にも「あなたはご覧になっていますよね」と質しました。
また質問の際には、厚労省と事前のやり取りをします。そこで彼らに契約を見たか問うと、見ていないと答えました。つまり、役人すら見られるものではないということです。さらに、ワクチンによる健康被害は製薬会社ではなく日本政府、すなわち国民の税金をもって賠償することになっています。何かわからないものを国民に食べさせ、その食べ物であたったら政府が自ら賠償するということです。
しかもワクチンのロットによっても危険性が異なるとの指摘もあります。研究機関の調査で〝死のロット”というものがあるというのです。私が接種したのもすべてファイザー製で、3回のうち2回が〝死のロット”に当たるものだと言われましたが、よくわかりません。ワクチンを体から抜くデトックスの必要性を感じています。
（紙の爆弾」2023年11月号p72）
（※2）
――被害者救済認定は8月末現在で8667件の申請に対し、4098件が認定。これは半数ということではなく、未着手であるだけです。
原口 国が責任を持って被害救済認定を促進するというのが、先の「ワクチン健康被害救済法案」の一つの主旨です。それでも原因究明の前に、まず接種を止めることが先決です。
しかし、今に至っても接種中止を求める声に妨害がなされます。8月には、別のワクチン被害についての私のツイート（ポスト）に対して、「日本ファクトチェックセンター（JFC）が「誤り」であると「ファクトチェック」を行ないました。ただし、指摘を受けたツイートは、事実について両論併記したもの。その一方だけを採り上げて否定してきたのです。そこで取材を受けたところ、私が挙げた論文すら、彼らは読んでいなかったのではないかと疑ってしまいました。専門家と契約しているわけでもないという。憲法21条「検閲の禁止」に違反するのでは。
――本誌もメディアとして、言論の多様性をどう確保するかを考えています。その点でJFCには疑問を覚えます。
原口 たとえば薬害エイズやB型・C型肝炎、「消えた年金」の問題も、私たちが追及した結果、顕在化したものですが、当時の国会では「原口一博は噓つき」「長妻昭（元厚労相）が年金の不安を煽っている」とまで言われました。
JFCは総務省が「インターネット情報の真実性の確保」を議論するなかで出てきたもので、設立にはグーグルやヤフーが資金提供しています。私は総務大臣（2009～10年）の時代、「言論の砦」の必要性を常に念頭に置いていました。放送の公共性ではBPO（放送倫理・番組向上機構）があり、放送事業者が自己規制を行ないます。ところが現在のやり方は、インターネットのプラットフォームがユーザーをチェックする。すなわち検閲です。
JFCが私についてファクトチェックを行ったのは、その点を総務省に問い合わせたタイミングでした。非常に胡散臭い動きです。
（前掲書p73）
厚生労働省内には、「誓いの碑」というのが、建立されているという。
これは、薬害エイズ事件の反省して、とのことだ。
反省してるのかね？
https://www.habatakifukushi.jp/record/aids/（「社会福祉法人はばたき福祉事業団」）
あれから40年以上経って、薬害は再び繰り返された。
それも、健康な人に打つワクチンによって。
健康被害の事実が出ている以上、コロナワクチン接種の罪は消えることはない。
宮古市である漁業会社の社長（私と敵対していた）が、ちょっと前に他界した。
噂では、体内にできた血栓が原因らしい。
別件で入院中、突然亡くなった。
まさかこれではないだろうか。
https://nofia.net/?p=20662（「BrainDead World」）
ワクチンを5回も6回も打った人は、ワクチン毒をまだデトックスできていないようである。
世の中には闇というのがあって、一般のの疑問「なぜ？」に答えることができないことを指す。
なぜ、日本政府は、ワクチン薬害を調べようとしないのか。
これについて、原口一博議員が、少し触れている。
日本政府と製薬会社との契約で、ワクチンを調査してはならない、という条項があるのではないか、と。
少なくとも、厚労省の役人たちは、そういうものを見ていないらしい。（※1）
したがって、政府首脳の問題となる。
原口議員は、ワクチンを打って体がおかしくなり、がんになった人だ。
原口議員のインタビューの副産物として、日本ファクトチェックセンターは、グーグルやヤフーが資金提供していることがわかった。（※2）
ファクトチェックなど政府機関が行う言論排除は、実は、百害あって一利なしなのだ。
https://diamond.jp/articles/-/343069（「ダイヤモンド・オンライン」）
そして、原口議員は、Meiji Seika ファルマに訴えられる予定であるが、もし、名誉棄損裁判となれば、原口議員の主張とMeiji Seika ファルマの主張がすべて調べられる。
その際、コスタイベの臨床試験結果も調べられるはずだ。
https://www.mixonline.jp/tabid55.html?artid=77313「ミクスOnline」）
どうせなら、コスタイベ以前のコミナティなどのコロナワクチンにまで、副作用の調査が行われればいい。
「訴えるなら訴えろ！やれー！」である。
ワクチン・シェディングが起こることは、すでにファイザーも認めているし、世界的な論文でも明らかにされている。
https://ameblo.jp/nomadodiet/entry-12740897660.html（「ドクターヒロのリアル・サイエンス」）
ここで、笑い話を紹介する。
アメリカ国立アレルギー・感染症研究所所長のアンソニー・ファウチは、6回ワクチンを打って、3回感染した、と威張っている。
反ワクチンがトンデモというが、こいつが相当のトンデモな野郎である。
一般人の頭脳では、とうてい理解できない。
https://nofia.net/?p=22010（「BrainDead World」）
もうこなると、アホだ！
「すべての感染症は、コロナワクチンが原因である」となりそう。
https://memohitorigoto2030.blog.jp/archives/25833204.html（「メモ・独り言のブログ」）
もう、ワクチン行政はボロボロである。
誰も信じなくなる。
ボロボロぶりを示す調査結果は、世界中で公表されている。
効きもしないワクチンで、有害事象はゾロゾロ。
https://nazology.kusuguru.co.jp/archives/146156（「ナゾロジー」）
https://www.chosunonline.com/m/svc/article.html?contid=2024060680014（「朝鮮日報オンライン」）
もう羅列するのが面倒なので、下↓のワクチン薬害リンク集を見てください。
政府がワクチン契約書などを公開しない理由を櫻井さんが解説している。
アメリカ国防総省では、すでに1960年代に免疫システムを無力化する研究をしていた。
ウクライナで政権転覆を仕組んだアメリカは、その後、生物兵器開発の研究施設を作り、ロシアにそれがバレてしまった。
あとは、メディア操作で西側諸国には知られないようにしている。
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202404140000/（「櫻井ジャーナル」）
この中に、先ほどのファウチも出てくるが、もうアメリカ国防総省の人形であったことがわかる。
そして、恐怖を煽られて無理やりワクチン契約させられた日本は、偽パンデミックの前段階として、「特定秘密の保護に関する法律」を作り、為政者らのしでかした犯罪を、60年隠蔽することができるようになった。
いくら悪でも、その秘密を洩らせば懲役10年、情報を求めれば懲役5年だという。
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202404180000/
今、考えれば、「特定秘密の保護に関する法律」という法律は、アメリカの命令を日本の政治家が実行するために作られた法律であるのだろう
「特定秘密の保護に関する法律」のある限り、厚労省内にある「誓いの壁」はむなしく、薬害は繰り返されることになる。
ワクチン薬害リンク集
https://memohitorigoto2030.blog.jp/archives/cat_215455.html（「メモ・独り言のブログ」）
https://indeep.jp/man-made-age-of-disease/（「In Deep」）
https://earthreview.net/category/%e7%96%be%e7%97%85%e3%81%a8%e6%84%9f%e6%9f%93%e7%97%87/（「地球の記録」）
https://nofia.net/?cat=473（「BrainDead World」）
（※1）
――ワクチンを調査してはならないと、日本政府と製薬会社の契約に含まれているのでは、といわれています。
原口 それ自体が疑問です。契約内容そのものが明らかにされていませんから、私はその公開を求め、岸田首相にも「あなたはご覧になっていますよね」と質しました。
また質問の際には、厚労省と事前のやり取りをします。そこで彼らに契約を見たか問うと、見ていないと答えました。つまり、役人すら見られるものではないということです。さらに、ワクチンによる健康被害は製薬会社ではなく日本政府、すなわち国民の税金をもって賠償することになっています。何かわからないものを国民に食べさせ、その食べ物であたったら政府が自ら賠償するということです。
しかもワクチンのロットによっても危険性が異なるとの指摘もあります。研究機関の調査で〝死のロット”というものがあるというのです。私が接種したのもすべてファイザー製で、3回のうち2回が〝死のロット”に当たるものだと言われましたが、よくわかりません。ワクチンを体から抜くデトックスの必要性を感じています。
（紙の爆弾」2023年11月号p72）
（※2）
――被害者救済認定は8月末現在で8667件の申請に対し、4098件が認定。これは半数ということではなく、未着手であるだけです。
原口 国が責任を持って被害救済認定を促進するというのが、先の「ワクチン健康被害救済法案」の一つの主旨です。それでも原因究明の前に、まず接種を止めることが先決です。
しかし、今に至っても接種中止を求める声に妨害がなされます。8月には、別のワクチン被害についての私のツイート（ポスト）に対して、「日本ファクトチェックセンター（JFC）が「誤り」であると「ファクトチェック」を行ないました。ただし、指摘を受けたツイートは、事実について両論併記したもの。その一方だけを採り上げて否定してきたのです。そこで取材を受けたところ、私が挙げた論文すら、彼らは読んでいなかったのではないかと疑ってしまいました。専門家と契約しているわけでもないという。憲法21条「検閲の禁止」に違反するのでは。
――本誌もメディアとして、言論の多様性をどう確保するかを考えています。その点でJFCには疑問を覚えます。
原口 たとえば薬害エイズやB型・C型肝炎、「消えた年金」の問題も、私たちが追及した結果、顕在化したものですが、当時の国会では「原口一博は噓つき」「長妻昭（元厚労相）が年金の不安を煽っている」とまで言われました。
JFCは総務省が「インターネット情報の真実性の確保」を議論するなかで出てきたもので、設立にはグーグルやヤフーが資金提供しています。私は総務大臣（2009～10年）の時代、「言論の砦」の必要性を常に念頭に置いていました。放送の公共性ではBPO（放送倫理・番組向上機構）があり、放送事業者が自己規制を行ないます。ところが現在のやり方は、インターネットのプラットフォームがユーザーをチェックする。すなわち検閲です。
JFCが私についてファクトチェックを行ったのは、その点を総務省に問い合わせたタイミングでした。非常に胡散臭い動きです。
（前掲書p73）
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