3回目。
先日、岩手日報の記者とちょっとしたことで話をして、ついでにコロナ対応の毒ワクチンについて聞いてみたら、ぜんぜんダメだった。
厚労省での福島雅典さんの会見なんて、まったく知らない。
そこで、今号(3月号)の「紙の爆弾」で、ワクチン問題研究会の要約みたいな記事があった(全国有志医師の会ニュースレターにもある)ので、ズバリ紹介する。
このワクチンは、効かない。
そして、やっぱり毒を打っているようなものだった。
コロナワクチンを打ったら病気になった、あるいは、病気が進行した、という現象を解明するために、病変部位にスパイクタンパク質があるか、ないか、ということを可視化するという方法を開発中であるという。
(※1)全国有志医師の会、すごい!
ワクチン問題研究会の福島雅典代表理事は、ワクチン成分が筋肉注射してから、全身のどこへ行くか、という問題を無視した接種推進を非難している。
このことは、生物学や医学を学んだ人なら、誰しもわかることなのだそうだ。
(※2)何やってんの?
その辺の医者たちは?
ワクチンを打てば、免疫を抑制するIgG4抗体が誘導され、過去のワクチン開発の失敗の原因とされてきた。
しかし、コロナワクチンは、バリバリ、IgG4を誘導するのだ。
(※3)つまり、免疫抑制状態になるということ。
これが進行すれば免疫不全となり、過去にHIVを発見しノーベル賞を受賞したモンタニエ氏もこれを警告していた。
(※4)崎谷先生も、IgG4抗体の悪さを指摘している。
https://ameblo.jp/nomadodiet/entry-12830807951.html(「
ドクターヒロのリアル・サイエンス」)
実は、mRNAワクチンは、スパイクタンパク質だけでなく、他の未知のタンパク質も作っている。
もう得体の知れない世界なのだ。
https://ameblo.jp/nomadodiet/entry-12832430853.html(「
ドクターヒロのリアル・サイエンス」)
最近、ようやくワクチン問題研究会の報道があった。
休刊している大阪日日新聞である。
https://weekly-osakanichi2.net/?p=13442(「
週刊大阪日日新聞」)
相変わらず、一般の新聞やテレビでは報道しない。
隠したい、という意向が、見え見えである。
このコロナワクチン騒動で最大の悪は、厚労省である。
データを請求しても、何にも出さない!
ワクチン被害で苦しむ人たちに、できるだけカネを出したくない。
(※5)一方で、ファイザーなどの外国製薬会社には、湯水のごとくカネを出す。
日本を売っているようなものだ。
その下で、金儲けに勤しむ医者たちもたくさんいる。
あきれて、ものも言えなくなる。
http://blog.drnagao.com/2024/02/post-8575.html(「
Dr.和のフーテン医者日記」)
東大のバカにも、あきれてしまう。
https://www.j-cast.com/2024/02/06477625.html?p=all(「
JCASTニュース」)
ワクチンの問題は、HPVワクチンにも飛び火する。
製薬会社は、ワクチンでかなり儲けているのである。
http://blog.drnagao.com/2024/01/hpv-7.html(「
Dr.和のフーテン医者日記」)
1914年の「健康の自由」運動では、ワクチン接種に対する抵抗運動をやっていた。
http://takahata521.livedoor.blog/archives/22701265.html(「
メモ・独り言のblog」)
それを忘れて、みんな羊になった。
最も羊飼いに忠実な日本には、もっとすごいワクチンが登場するらしい。
https://indeep.jp/self-amplifying-rna-shots-here/(「
In Deep」
ワクチン信者は救われない!
(※1)
村上康文氏(東京理科大学名誉教授)が担当する「検査法開発プロジェクト」の目的は、「接種被害がmRNAワクチンによることを科学的に証明するための検査法の開発」である。
村上氏によれば、健康被害が生じるメカニズムはすでに相当程度、明らかになっているという。大別して「スパイクタンパク質の毒性」「脂質ナノ粒子の炎症誘導活性」「mRNAワクチンの免疫の仕組み」が挙げられる。
(中略)
スパイクタンパク質に毒性があることは、すでに多数の論文で説明されている。その上で、病変部位にスパイクタンパク質があるかどうかを明確に証明していくことが、検査・治療にとって必要だと村上氏は語る。
現在の方法は不十分で、スパイクタンパク質の抗体のみを染色して可視化する必要があり、研究会では二つのコントロール細胞を作成し、研究者への配布を目指すという。4月ごろには、対象となるスパイクタンパク質が実際に発現しているかどうかを確認するための実験ができる見込みとされる。
「積み重ねられた状況から見ればワクチンが原因であることは明らかでも、必要なのは物証の確立」
と村上氏は解説する。
(「紙の爆弾」2024年3月号p59「ワクチン問題研究会が明かすメッセンジャーRNAの真実」)
(※2)
そもそもmRNAワクチンの最大の売りは、疾患に対して短期間で設計が可能であることだ。従来使用されてきた生ワクチンや不活性化ワクチンは、鶏卵を使用しウイルスを培養することで作られる。それに対してmRNAワクチンは、mRNAという設計図に基づき細胞内でタンパク質を作るため、ウイルスの遺伝子配列がわかれば設計図をそれに合わせるだけですむ。コロナワクチン遺伝子配列の情報公開から1年未満で開発された。
これが表面的な解説だが、福島氏が語る真実はこうだ。
「一見合理的に見える。しかし、抗原を提示する細胞だけに入れるわけにはいかない。筋肉注射すれば、それが周辺の細胞に取り込まれるだろうと、ものすごくアバウトなもの。ところが、生物学・医学を知っていれば、そんなスペシフィック(特異的な)ことは起こらないことがわかる。『オフターゲット』といい、目標以外に着いて、どこに行くかわからない。血流に行けば脳にも行くし、肝臓にも行くし、腎臓にも行く。そこら中で(スパイクタンパク質を)作ればどうなるかということが(推進派は)思い浮かばない。
それが解決できても、まだ問題はある。ナノパーティクル(粒子)はプラスチック・ナノパーティクルが環境汚染で問題になっているように、脳にも入る。その表面にどれだけ有毒物質が付いているかはわからないのです」
(前掲書p61)
(※3)
ヒトの免疫の中心的役割を構成するIg(免疫グロブリン)には五種類があり、そのひとつであるIgG4は免疫を抑える働きをもっている。これは同じ抗原により何度も強い免疫反応を繰り返すことで人体に悪影響をもたらすことを避ける働きでもある。
しかし、特定の感染症を防ぐのが目的であるワクチンの場合、免疫を抑制するIgG4が誘導されるべきではないのは明らかで、過去のワクチンにおいては開発失敗のエビデンスとされてきた。
ところが、コロナワクチンでは相当量が誘導される。接種者の免疫をかえって低下させているということだ。現在、研究会ではどのような比率でIgG4が誘導されるかの定量的な測定系の確立を進めており、その基準材料の作成は、すでに終えているという。「何回の接種でその程度誘導されたかがわかり、それが後遺症の発症とどうリンクしているかがわかるでしょう」と村上氏。
(前掲書p60)
(※4)
福島氏は、フランスのウイルス学者、リュック・モンタニエ氏らによる、ワクチンを原因として新型クロイツフェルト・ヤコブ病が発症した事例に関する論文を紹介。ヤコブ病は神経難病のひとつで、難病情報センターなどによれば、脳に異常なプリオンタンパクが沈着し、脳神経細胞の機能が障害される「プリオン病」の代表的なもの。抑うつ・不安などの精神症状で始まり、進行性認知症、運動失調等を呈して死亡につながる。
モンタニエ氏はHIV(ヒト免疫不全ウイルス)を発見し、08年にノーベル生理学賞・医学賞を受賞。22年に亡くなるまで、コロナワクチンの危険性について警鐘を鳴らし続けた。
(前掲書p60)
(※5)
特に厚労省によるデータ隠しは深刻だ。福島氏がワクチン接種回数ごとの致死率・重症化率等のデータを開示するよう請求するも、厚労省は不開示を決定。その取り消しを裁判で求めてもいる。21年9月まで同省アドバイザリーボードに提示された「コロナ感染陽性者のワクチン接種回数と致死率」は、以降、公開されていない。公開データ(22年9月7日付)でも、「ワクチン接種歴別の新規陽性者数」は65歳〜69歳で10万人あたり未接種194.4に対し、2回目接種者584.7、3回目接種者379.5と、むしろワクチン接種後の方が、陽性者が多いことが明らかだ。同様の傾向はほとんどの年齢層でみられる。
この訴訟に際して昨年2月に開いた会見で福島氏は、「『ワクチン接種によって感染は防げないが重症化・死亡率は下がる』という説明のもとに奨励され、全年齢に打つ根拠はすでに21年9月のアドバイザリーボードでなくなっているはず。にもかかわらず接種を進めてきた。データが生命線だと言いながら、それをきちっとやっていない。国家の重大な危機」と強調していた。
さらに福島氏は訴訟の中で、海外の製薬会社と交わされた購入契約書の開示も厚労省に求めている。開示請求に対し同省は、「公にすることにより、当該法人等の権利、競争上の地位その他正当な利益を害するおそれがある」として不開示を決定していた。
「製造物責任を日本国民はファイザー社に問うことはできない。国はこれを約束した。国が補償するように契約書はなっている。結局、国はその補償もしたくないというのが本質で、被害が拡大するのを恐れているというふうに勘ぐらざるをえない」
と、今回の会見で福島氏は語った。
先にも触れた通り、研究会がまず厚労省に求めるのは、ワクチン接種後の死亡者と健康被害者の「全例調査」だ。同省のQ&Aには、「国内治験症例が少ない/ない場合、重篤な副作用等の発現が懸念される医薬品の場合、承認条件で個々に全例調査の実施を求めることがある」とあるのだ。
(前掲書p57)
posted by T.Sasaki at 20:30|
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