日本の漁業が崩壊する本当の理由 片野歩

世界中で魚類資源が増えているのに、日本だけが減っている。
この現実を、恥ずかしいと思うべきである。

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すべての漁協組合長、理事、参事、そして、任意の漁業団体の会長以下すべての役員たちは、この本を読むべきだ。
読みたくないならば、「日本の漁師は大バカものだ」を参照すること。
これを認識できないならば、役職に就く資格はない!

2024年02月15日

メモる 28

4回目。

日本は、欠陥商品のオスプレイを露骨にアメリカに買わされ、属国の証明が行なわれている。
アメリカの陸軍でさえ採用しないのだから、相当の粗悪品である。(※1)
話にならない。

一方、中国に対抗する武器を、日本が開発に成功したとのこと。
レールガン。
対抗兵器として、コスパ最強!(※2)



(※1)
13年、南スーダンの内戦で自国民の救助に向かった米空軍のオスプレイ(CV-22)が、小銃で撃たれただけで乗員が負傷してしまい退散したことを、ニューヨーク・タイムズが報道している。特殊な機能のために軽量化の必要があり装甲が薄く、防弾性能を上げることが難しいという。
 そもそも最も活用すべきと思われる米陸軍が、オスプレイを採用していない。その時点で、本当に有事において役に立つものなのか疑問だ。
 一方、重大事故が続発してきたのは、よく知られてきたところである。開発段階の1991年〜2000年に4件の墜落事故で計30人が死亡。「未亡人製造機」と呼ばれ始めたのはこの頃だ。
(中略)
日本政府は米国からすでに17機のオスプレイを購入している。しかし、現在木更津にある機体について、配備時期(納期)は事前にあいまいな日程しか示されなかった。FMS(対外有償軍事援助)が、その原因だ。
 FMSとは兵器の購入において、価格や納期を含めたあらゆる点で、米国側の事情が優先されるものだ。一例を挙げれば、海上自衛隊の輸送機MH-53E(米シコルスキー社、エンジンは米GE社製)は、1989年11月から94年までに11機が日本側に引き渡された。だが、ライセンス生産ではなく完成品輸入だったため、予備バーツを日本国内で生産することができず、そのつど米国に注文。ところが、部品の納期は遅れ、稼働率は40%を割り込むまでに低下した。
 このように、防衛装備を米国の意を受けて調達したところで、稼働率は低下、高値を吹っ掛けられて買わされているのだ。「日米安保条約があるから仕方ない」では済まされない。
(「紙の爆弾」2024年2月号p44「米オスプレイ墜落で再び見えた日本の屈辱」木村三浩)

(※2)
 李克強が急死する10日前の10月17日の自衛隊が世界の軍事関係者に衝撃を与えた。世界初の「レールガン」開発成功、である。
 海上自衛隊が試験艦艇「あすか」に搭載したレールガンの洋上発射試験を映像で公開すると、各国の軍事関係者が驚いたのは、通常艦艇に搭載できる実用型だった点にあった。
 レールガンとは高電圧をかけることで帯電した鉄の塊を超高速かつ高圧力で打ち出す次世代の「艦砲」のこと。アメリカをはじめ、中国やロシアも開発競争を展開してきたが、高電圧を生み出すための発電装置が既存の艦艇に搭載できないために、相次いで開発を断念した経緯がある。
 その状況下で日本が成功した背景には、日本のお家芸である「省エネ」と「小型化技術」があった。大砲の代替ではなく、対艦ミサイルの迎撃用機銃で十分と一気に小型化したのである。それで通常型護衛艦の発電能力でも「最大120発」の発射を可能とした。
 日本製レールガンは射程200キロ、マッハ6弱を誇るものの、「小型化」の結果、当たったとしても数センチの穴が貫通するだけだ。当然、艦艇を撃沈するのは難しい。しかしセンサーと炸薬の詰まったミサイルやドローンならば十分に有効と分析されている。
 いわば日本が獲得した「新たな弓」の登場である。しかも習近平の国家戦略の変更を余儀なくされるような新兵器でもあったのだ。
 13年、国家主席となった習近平体制は南シナ海から西太平洋に進出を目指し、日米海軍に対応すべく軍備を整えてきた。日米に対抗できる二大軍備が「空母キラー」と命名した超音速の中型弾道ミサイルと無人攻撃機、およびドローンの大部隊なのだ。
「空母キラー」とは、迎撃の難しいマッハ5という超高速ミサイルを遠距離の基地から大量に撃ち込むもので、米軍の空母打撃艦隊といえども被害は免れない。むしろ被害が出るまで打ち込み続ける物量作戦を完成させていた。
 自衛隊艦隊に対しては、こちらもお家芸である“質より量”の物量攻撃で対抗する。無人攻撃機や攻撃型ドローンを大量に配備。一度に数百発以上の対艦ミサイルを一斉に発射する飽和攻撃で仕留める計画を立てていた。
 自衛隊の防空能力が世界トップであろうと、迎撃には限度がある。この限度を超える飽和攻撃を繰り返し仕掛ければ、自衛隊艦隊など「あっさり全滅」できると考えていたわけだ。
 20年以降、中国が台湾を含めて周辺国に軍事威圧を強めてきた背景には、日米海軍への対抗手段が完成していたことがあったのだ。
 ところが、この二大対抗兵器は封じられることになった。
(中略)
 日本が開発したレールガンの最大の特徴は、驚くほどコスパが良い点にある。発射するのは、ただの丸い鉄球なのだ。製造コストは千円に満たない。それを、現時点で120発の連続使用が可能な発射砲塔を開発しており、随時交換可能なカートリッジ(砲塔)を導入すれば、理論上は数百発発射できるという。
 中国軍が目論んでいた飽和攻撃の対艦ミサイルは最低でも数億円する。それを発射する無人攻撃機や攻撃型ドローンは10億円を軽く超える。つまり、中国海軍の億単位のミサイルと無人機が、自衛隊の千円の鉄球でトレードオフされるのだ。レールガン搭載型自衛隊艦艇に飽和攻撃すれば、国防予算と保有ミサイル、無人機が先に“全滅”する。
 自衛隊は、このレールガンを今年から試験的に配備、それをベースに25年度から順次、保有艦艇を改装していくといわれている。性能次第では、アメリカの空母防衛用に米軍に提供されることも予想できる。レールガンの発射速度はマッハ6、射程は200キロに達する。空母キラーに対しても迎撃可能な性能があるためだ。
(「紙の爆弾」2024年2月号p100「権力者たちのバトルロイヤル」西本頑司)

posted by T.Sasaki at 20:22| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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