日本の漁業が崩壊する本当の理由 片野歩

世界中で魚類資源が増えているのに、日本だけが減っている。
この現実を、恥ずかしいと思うべきである。

日本の漁業が崩壊する本当の理由.jpg

すべての漁協組合長、理事、参事、そして、任意の漁業団体の会長以下すべての役員たちは、この本を読むべきだ。
読みたくないならば、「日本の漁師は大バカものだ」を参照すること。
これを認識できないならば、役職に就く資格はない!

2024年02月05日

新製品はできるだけ買わない主義

ふたたび、こんにちは。

景気の良かった頃の漁運丸は、6年ごとにエンジンを交換していた。
いか釣り機も、新型が出ればすぐに飛びついた。
しかし、今や不景気なので、オーバーホールしながら、壊れるまで使うことにしている。
私のお世話になっている船関係の業者は、みんな腕がいいから、トラブルが有っても、すぐに直してくれる。
いか釣り機など、新台よりオーバーホールしたほうが調子がいいほどだ。

無線屋さんには、「そろそろ、〜」といわれるが、ボロソナーもちゃんと動くし、映ったものを狙えば、漁獲もできる。
新台を買ったとしても、今の漁では、掛けたカネを回収できるほどの水揚げはない。

それから、技術の進歩というのがある。
急いで新発売を買うのはいいが、後で買うほど、その性能は進歩している。
例えば、「この高水温、どうにかして!」に登場したフルノ製潮流計は、せいぜい50mくらいの水深しか測定できず、どうにかすれば、50mでもエラーが出る。
それが、今の同型は、100mくらいまではデータを取れるそうだ。
だから、自分のやっている商売に影響を与えるくらいに性能が良くならない場合、壊れるまで使ったほうがいいと思う。
後に出てくる改良型の製品のほうが、優秀だからである。

この潮流計、いわしなどの濃い反応が映ると、使い物にならない代物だ。
進路を変えても、流向、流速は変化する。
万能ではない。

ついでに、上記の新台購入について参考になる話。

税金控除の部分で、減価償却というのがある。
減価償却が全くなくなると、水揚げが大きく伸びた場合に、経費だけで、節税できるほど単年度の控除額を大きくすることはできない。
そこで、大型の設備投資で、減価償却費をある程度確保しておけば、税金を納めすぎるのはなくなる。
つまり、少々景気が悪くても、先行投資する、という形である。
ただ、つまづいた場合を考えると、これはリスクとなる。
その辺のさじ加減が、漁船経営では重要だと思う。
posted by T.Sasaki at 14:44| Comment(0) | TrackBack(0) | 漁船設備 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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