世界中で魚類資源が増えているのに、日本だけが減っている。
この現実を、恥ずかしいと思うべきである。
すべての漁協組合長、理事、参事、そして、任意の漁業団体の会長以下すべての役員たちは、この本を読むべきだ。
読みたくないならば、「日本の漁師は大バカものだ」を参照すること。
これを認識できないならば、役職に就く資格はない！
日本の漁業が崩壊する本当の理由 片野歩
世界中で魚類資源が増えているのに、日本だけが減っている。
この現実を、恥ずかしいと思うべきである。
すべての漁協組合長、理事、参事、そして、任意の漁業団体の会長以下すべての役員たちは、この本を読むべきだ。
読みたくないならば、「日本の漁師は大バカものだ」を参照すること。
これを認識できないならば、役職に就く資格はない！
世界中で魚類資源が増えているのに、日本だけが減っている。
この現実を、恥ずかしいと思うべきである。
すべての漁協組合長、理事、参事、そして、任意の漁業団体の会長以下すべての役員たちは、この本を読むべきだ。
読みたくないならば、「日本の漁師は大バカものだ」を参照すること。
これを認識できないならば、役職に就く資格はない！
2024年10月31日
今後のこと
ふたたび、こんにちは。
ちょっとした考えがあって、そして、頭と時間がついてこなくなって、段々と、ブログもテキトーになってきたように思う。
毎日のニュースやネット巡回で、興味ある記事をブックマークするのだが、その数が多くなったりすると、いちいち、そのために文章を書くのも嫌だ。
ということで、今回ばっかりは、ここに引くけれど、過去記事にダイレクトで追記していくことにする。
ちょっとした考えというのは、プロバイダー先のレンタルサーバーが使えなくなること、そして、このブログの記事数が増えすぎたことから、残しておきたい文章を再度編集しなおして「ブログ保存版」にしようと考えている。
それには、FTP転送ツールを使えるレンタルサーバーを探さなくてはならない。
プロバイダー先のレンタルサーバーは来年3月までで、まだ余裕がある。
なぜFTP転送ツールか、というと、仮にネット上のサーバーが壊れても、自分のPCにデータが残るから。
たとえば、Seesaaのシステムが急に壊れたら、データは残らないことになる。
このことは、すべてのネットサービスシステムに言えることであり、逆に、自分のPCが壊れたら、転送先のデータに頼るということ。
少なくとも、両方にデータを持てる、ということで、FTP転送ツールは、有益だと思う。
さて、今日のはAIに関するリンク。
元オープンAIのCEOサム・アルトマン氏が警告、AIが人の心を操り超人的な説得力を持つ危険性
このAIからは逃れられない？野外で撮影した写真の場所を正確に特定するAI
追記先
「AIが宗教を興す日」
ちょっとした考えがあって、そして、頭と時間がついてこなくなって、段々と、ブログもテキトーになってきたように思う。
毎日のニュースやネット巡回で、興味ある記事をブックマークするのだが、その数が多くなったりすると、いちいち、そのために文章を書くのも嫌だ。
ということで、今回ばっかりは、ここに引くけれど、過去記事にダイレクトで追記していくことにする。
ちょっとした考えというのは、プロバイダー先のレンタルサーバーが使えなくなること、そして、このブログの記事数が増えすぎたことから、残しておきたい文章を再度編集しなおして「ブログ保存版」にしようと考えている。
それには、FTP転送ツールを使えるレンタルサーバーを探さなくてはならない。
プロバイダー先のレンタルサーバーは来年3月までで、まだ余裕がある。
なぜFTP転送ツールか、というと、仮にネット上のサーバーが壊れても、自分のPCにデータが残るから。
たとえば、Seesaaのシステムが急に壊れたら、データは残らないことになる。
このことは、すべてのネットサービスシステムに言えることであり、逆に、自分のPCが壊れたら、転送先のデータに頼るということ。
少なくとも、両方にデータを持てる、ということで、FTP転送ツールは、有益だと思う。
さて、今日のはAIに関するリンク。
元オープンAIのCEOサム・アルトマン氏が警告、AIが人の心を操り超人的な説得力を持つ危険性
このAIからは逃れられない？野外で撮影した写真の場所を正確に特定するAI
追記先
「AIが宗教を興す日」
「誓いの碑」
こんにちは。
厚生労働省内には、「誓いの碑」というのが、建立されているという。
これは、薬害エイズ事件の反省して、とのことだ。
反省してるのかね？
https://www.habatakifukushi.jp/record/aids/（「社会福祉法人はばたき福祉事業団」）
あれから40年以上経って、薬害は再び繰り返された。
それも、健康な人に打つワクチンによって。
健康被害の事実が出ている以上、コロナワクチン接種の罪は消えることはない。
宮古市である漁業会社の社長（私と敵対していた）が、ちょっと前に他界した。
噂では、体内にできた血栓が原因らしい。
別件で入院中、突然亡くなった。
まさかこれではないだろうか。
https://nofia.net/?p=20662（「BrainDead World」）
ワクチンを5回も6回も打った人は、ワクチン毒をまだデトックスできていないようである。
世の中には闇というのがあって、一般のの疑問「なぜ？」に答えることができないことを指す。
なぜ、日本政府は、ワクチン薬害を調べようとしないのか。
これについて、原口一博議員が、少し触れている。
日本政府と製薬会社との契約で、ワクチンを調査してはならない、という条項があるのではないか、と。
少なくとも、厚労省の役人たちは、そういうものを見ていないらしい。（※1）
したがって、政府首脳の問題となる。
原口議員は、ワクチンを打って体がおかしくなり、がんになった人だ。
原口議員のインタビューの副産物として、日本ファクトチェックセンターは、グーグルやヤフーが資金提供していることがわかった。（※2）
ファクトチェックなど政府機関が行う言論排除は、実は、百害あって一利なしなのだ。
https://diamond.jp/articles/-/343069（「ダイヤモンド・オンライン」）
そして、原口議員は、Meiji Seika ファルマに訴えられる予定であるが、もし、名誉棄損裁判となれば、原口議員の主張とMeiji Seika ファルマの主張がすべて調べられる。
その際、コスタイベの臨床試験結果も調べられるはずだ。
https://www.mixonline.jp/tabid55.html?artid=77313「ミクスOnline」）
どうせなら、コスタイベ以前のコミナティなどのコロナワクチンにまで、副作用の調査が行われればいい。
「訴えるなら訴えろ！やれー！」である。
ワクチン・シェディングが起こることは、すでにファイザーも認めているし、世界的な論文でも明らかにされている。
https://ameblo.jp/nomadodiet/entry-12740897660.html（「ドクターヒロのリアル・サイエンス」）
ここで、笑い話を紹介する。
アメリカ国立アレルギー・感染症研究所所長のアンソニー・ファウチは、6回ワクチンを打って、3回感染した、と威張っている。
反ワクチンがトンデモというが、こいつが相当のトンデモな野郎である。
一般人の頭脳では、とうてい理解できない。
https://nofia.net/?p=22010（「BrainDead World」）
もうこなると、アホだ！
「すべての感染症は、コロナワクチンが原因である」となりそう。
https://memohitorigoto2030.blog.jp/archives/25833204.html（「メモ・独り言のブログ」）
もう、ワクチン行政はボロボロである。
誰も信じなくなる。
ボロボロぶりを示す調査結果は、世界中で公表されている。
効きもしないワクチンで、有害事象はゾロゾロ。
https://nazology.kusuguru.co.jp/archives/146156（「ナゾロジー」）
https://www.chosunonline.com/m/svc/article.html?contid=2024060680014（「朝鮮日報オンライン」）
もう羅列するのが面倒なので、下↓のワクチン薬害リンク集を見てください。
政府がワクチン契約書などを公開しない理由を櫻井さんが解説している。
アメリカ国防総省では、すでに1960年代に免疫システムを無力化する研究をしていた。
ウクライナで政権転覆を仕組んだアメリカは、その後、生物兵器開発の研究施設を作り、ロシアにそれがバレてしまった。
あとは、メディア操作で西側諸国には知られないようにしている。
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202404140000/（「櫻井ジャーナル」）
この中に、先ほどのファウチも出てくるが、もうアメリカ国防総省の人形であったことがわかる。
そして、恐怖を煽られて無理やりワクチン契約させられた日本は、偽パンデミックの前段階として、「特定秘密の保護に関する法律」を作り、為政者らのしでかした犯罪を、60年隠蔽することができるようになった。
いくら悪でも、その秘密を洩らせば懲役10年、情報を求めれば懲役5年だという。
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202404180000/
今、考えれば、「特定秘密の保護に関する法律」という法律は、アメリカの命令を日本の政治家が実行するために作られた法律であるのだろう
「特定秘密の保護に関する法律」のある限り、厚労省内にある「誓いの壁」はむなしく、薬害は繰り返されることになる。
ワクチン薬害リンク集
https://memohitorigoto2030.blog.jp/archives/cat_215455.html（「メモ・独り言のブログ」）
https://indeep.jp/man-made-age-of-disease/（「In Deep」）
https://earthreview.net/category/%e7%96%be%e7%97%85%e3%81%a8%e6%84%9f%e6%9f%93%e7%97%87/（「地球の記録」）
https://nofia.net/?cat=473（「BrainDead World」）
（※1）
――ワクチンを調査してはならないと、日本政府と製薬会社の契約に含まれているのでは、といわれています。
原口 それ自体が疑問です。契約内容そのものが明らかにされていませんから、私はその公開を求め、岸田首相にも「あなたはご覧になっていますよね」と質しました。
また質問の際には、厚労省と事前のやり取りをします。そこで彼らに契約を見たか問うと、見ていないと答えました。つまり、役人すら見られるものではないということです。さらに、ワクチンによる健康被害は製薬会社ではなく日本政府、すなわち国民の税金をもって賠償することになっています。何かわからないものを国民に食べさせ、その食べ物であたったら政府が自ら賠償するということです。
しかもワクチンのロットによっても危険性が異なるとの指摘もあります。研究機関の調査で〝死のロット”というものがあるというのです。私が接種したのもすべてファイザー製で、3回のうち2回が〝死のロット”に当たるものだと言われましたが、よくわかりません。ワクチンを体から抜くデトックスの必要性を感じています。
（紙の爆弾」2023年11月号p72）
（※2）
――被害者救済認定は8月末現在で8667件の申請に対し、4098件が認定。これは半数ということではなく、未着手であるだけです。
原口 国が責任を持って被害救済認定を促進するというのが、先の「ワクチン健康被害救済法案」の一つの主旨です。それでも原因究明の前に、まず接種を止めることが先決です。
しかし、今に至っても接種中止を求める声に妨害がなされます。8月には、別のワクチン被害についての私のツイート（ポスト）に対して、「日本ファクトチェックセンター（JFC）が「誤り」であると「ファクトチェック」を行ないました。ただし、指摘を受けたツイートは、事実について両論併記したもの。その一方だけを採り上げて否定してきたのです。そこで取材を受けたところ、私が挙げた論文すら、彼らは読んでいなかったのではないかと疑ってしまいました。専門家と契約しているわけでもないという。憲法21条「検閲の禁止」に違反するのでは。
――本誌もメディアとして、言論の多様性をどう確保するかを考えています。その点でJFCには疑問を覚えます。
原口 たとえば薬害エイズやB型・C型肝炎、「消えた年金」の問題も、私たちが追及した結果、顕在化したものですが、当時の国会では「原口一博は噓つき」「長妻昭（元厚労相）が年金の不安を煽っている」とまで言われました。
JFCは総務省が「インターネット情報の真実性の確保」を議論するなかで出てきたもので、設立にはグーグルやヤフーが資金提供しています。私は総務大臣（2009～10年）の時代、「言論の砦」の必要性を常に念頭に置いていました。放送の公共性ではBPO（放送倫理・番組向上機構）があり、放送事業者が自己規制を行ないます。ところが現在のやり方は、インターネットのプラットフォームがユーザーをチェックする。すなわち検閲です。
JFCが私についてファクトチェックを行ったのは、その点を総務省に問い合わせたタイミングでした。非常に胡散臭い動きです。
（前掲書p73）
厚生労働省内には、「誓いの碑」というのが、建立されているという。
これは、薬害エイズ事件の反省して、とのことだ。
反省してるのかね？
https://www.habatakifukushi.jp/record/aids/（「社会福祉法人はばたき福祉事業団」）
あれから40年以上経って、薬害は再び繰り返された。
それも、健康な人に打つワクチンによって。
健康被害の事実が出ている以上、コロナワクチン接種の罪は消えることはない。
宮古市である漁業会社の社長（私と敵対していた）が、ちょっと前に他界した。
噂では、体内にできた血栓が原因らしい。
別件で入院中、突然亡くなった。
まさかこれではないだろうか。
https://nofia.net/?p=20662（「BrainDead World」）
ワクチンを5回も6回も打った人は、ワクチン毒をまだデトックスできていないようである。
世の中には闇というのがあって、一般のの疑問「なぜ？」に答えることができないことを指す。
なぜ、日本政府は、ワクチン薬害を調べようとしないのか。
これについて、原口一博議員が、少し触れている。
日本政府と製薬会社との契約で、ワクチンを調査してはならない、という条項があるのではないか、と。
少なくとも、厚労省の役人たちは、そういうものを見ていないらしい。（※1）
したがって、政府首脳の問題となる。
原口議員は、ワクチンを打って体がおかしくなり、がんになった人だ。
原口議員のインタビューの副産物として、日本ファクトチェックセンターは、グーグルやヤフーが資金提供していることがわかった。（※2）
ファクトチェックなど政府機関が行う言論排除は、実は、百害あって一利なしなのだ。
https://diamond.jp/articles/-/343069（「ダイヤモンド・オンライン」）
そして、原口議員は、Meiji Seika ファルマに訴えられる予定であるが、もし、名誉棄損裁判となれば、原口議員の主張とMeiji Seika ファルマの主張がすべて調べられる。
その際、コスタイベの臨床試験結果も調べられるはずだ。
https://www.mixonline.jp/tabid55.html?artid=77313「ミクスOnline」）
どうせなら、コスタイベ以前のコミナティなどのコロナワクチンにまで、副作用の調査が行われればいい。
「訴えるなら訴えろ！やれー！」である。
ワクチン・シェディングが起こることは、すでにファイザーも認めているし、世界的な論文でも明らかにされている。
https://ameblo.jp/nomadodiet/entry-12740897660.html（「ドクターヒロのリアル・サイエンス」）
ここで、笑い話を紹介する。
アメリカ国立アレルギー・感染症研究所所長のアンソニー・ファウチは、6回ワクチンを打って、3回感染した、と威張っている。
反ワクチンがトンデモというが、こいつが相当のトンデモな野郎である。
一般人の頭脳では、とうてい理解できない。
https://nofia.net/?p=22010（「BrainDead World」）
もうこなると、アホだ！
「すべての感染症は、コロナワクチンが原因である」となりそう。
https://memohitorigoto2030.blog.jp/archives/25833204.html（「メモ・独り言のブログ」）
もう、ワクチン行政はボロボロである。
誰も信じなくなる。
ボロボロぶりを示す調査結果は、世界中で公表されている。
効きもしないワクチンで、有害事象はゾロゾロ。
https://nazology.kusuguru.co.jp/archives/146156（「ナゾロジー」）
https://www.chosunonline.com/m/svc/article.html?contid=2024060680014（「朝鮮日報オンライン」）
もう羅列するのが面倒なので、下↓のワクチン薬害リンク集を見てください。
政府がワクチン契約書などを公開しない理由を櫻井さんが解説している。
アメリカ国防総省では、すでに1960年代に免疫システムを無力化する研究をしていた。
ウクライナで政権転覆を仕組んだアメリカは、その後、生物兵器開発の研究施設を作り、ロシアにそれがバレてしまった。
あとは、メディア操作で西側諸国には知られないようにしている。
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202404140000/（「櫻井ジャーナル」）
この中に、先ほどのファウチも出てくるが、もうアメリカ国防総省の人形であったことがわかる。
そして、恐怖を煽られて無理やりワクチン契約させられた日本は、偽パンデミックの前段階として、「特定秘密の保護に関する法律」を作り、為政者らのしでかした犯罪を、60年隠蔽することができるようになった。
いくら悪でも、その秘密を洩らせば懲役10年、情報を求めれば懲役5年だという。
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202404180000/
今、考えれば、「特定秘密の保護に関する法律」という法律は、アメリカの命令を日本の政治家が実行するために作られた法律であるのだろう
「特定秘密の保護に関する法律」のある限り、厚労省内にある「誓いの壁」はむなしく、薬害は繰り返されることになる。
ワクチン薬害リンク集
https://memohitorigoto2030.blog.jp/archives/cat_215455.html（「メモ・独り言のブログ」）
https://indeep.jp/man-made-age-of-disease/（「In Deep」）
https://earthreview.net/category/%e7%96%be%e7%97%85%e3%81%a8%e6%84%9f%e6%9f%93%e7%97%87/（「地球の記録」）
https://nofia.net/?cat=473（「BrainDead World」）
（※1）
――ワクチンを調査してはならないと、日本政府と製薬会社の契約に含まれているのでは、といわれています。
原口 それ自体が疑問です。契約内容そのものが明らかにされていませんから、私はその公開を求め、岸田首相にも「あなたはご覧になっていますよね」と質しました。
また質問の際には、厚労省と事前のやり取りをします。そこで彼らに契約を見たか問うと、見ていないと答えました。つまり、役人すら見られるものではないということです。さらに、ワクチンによる健康被害は製薬会社ではなく日本政府、すなわち国民の税金をもって賠償することになっています。何かわからないものを国民に食べさせ、その食べ物であたったら政府が自ら賠償するということです。
しかもワクチンのロットによっても危険性が異なるとの指摘もあります。研究機関の調査で〝死のロット”というものがあるというのです。私が接種したのもすべてファイザー製で、3回のうち2回が〝死のロット”に当たるものだと言われましたが、よくわかりません。ワクチンを体から抜くデトックスの必要性を感じています。
（紙の爆弾」2023年11月号p72）
（※2）
――被害者救済認定は8月末現在で8667件の申請に対し、4098件が認定。これは半数ということではなく、未着手であるだけです。
原口 国が責任を持って被害救済認定を促進するというのが、先の「ワクチン健康被害救済法案」の一つの主旨です。それでも原因究明の前に、まず接種を止めることが先決です。
しかし、今に至っても接種中止を求める声に妨害がなされます。8月には、別のワクチン被害についての私のツイート（ポスト）に対して、「日本ファクトチェックセンター（JFC）が「誤り」であると「ファクトチェック」を行ないました。ただし、指摘を受けたツイートは、事実について両論併記したもの。その一方だけを採り上げて否定してきたのです。そこで取材を受けたところ、私が挙げた論文すら、彼らは読んでいなかったのではないかと疑ってしまいました。専門家と契約しているわけでもないという。憲法21条「検閲の禁止」に違反するのでは。
――本誌もメディアとして、言論の多様性をどう確保するかを考えています。その点でJFCには疑問を覚えます。
原口 たとえば薬害エイズやB型・C型肝炎、「消えた年金」の問題も、私たちが追及した結果、顕在化したものですが、当時の国会では「原口一博は噓つき」「長妻昭（元厚労相）が年金の不安を煽っている」とまで言われました。
JFCは総務省が「インターネット情報の真実性の確保」を議論するなかで出てきたもので、設立にはグーグルやヤフーが資金提供しています。私は総務大臣（2009～10年）の時代、「言論の砦」の必要性を常に念頭に置いていました。放送の公共性ではBPO（放送倫理・番組向上機構）があり、放送事業者が自己規制を行ないます。ところが現在のやり方は、インターネットのプラットフォームがユーザーをチェックする。すなわち検閲です。
JFCが私についてファクトチェックを行ったのは、その点を総務省に問い合わせたタイミングでした。非常に胡散臭い動きです。
（前掲書p73）
2024年10月30日
リニア新幹線工事は、マイナスばっか
4回目。
「過剰反応じゃないのかね」のリニア新幹線工事で、またまた手柄を上げた。
https://news.tv-aichi.co.jp/single.php?id=5956（「愛知のニュース」）
せっかく黒字を計上しているのに、JR東海は何をやっているんだろう。
リニア新幹線推進の親分は、誰なんだろう？
「過剰反応じゃないのかね」のリニア新幹線工事で、またまた手柄を上げた。
https://news.tv-aichi.co.jp/single.php?id=5956（「愛知のニュース」）
せっかく黒字を計上しているのに、JR東海は何をやっているんだろう。
リニア新幹線推進の親分は、誰なんだろう？
デジタル好きにロクなのはいない
3回目。
この人も自民党総裁選に出て、泡沫候補になった。
https://www.news-postseven.com/archives/20240708_1976057.html?DETAIL（「NEWSポストセブン」）
これだけでは収まらず、日本のすべての行政情報を、アメリカの大企業に預けるとか。
ガバメント・クラウド。（※）
デジタル好きの河野太郎議員も、売国奴の一員か。
もう、評判落としっぱなしだけど、当選してしまったのね。
ガバメント・クラウドの中心人物は、向井治紀、平井卓也衆議院議員、と覚えておこう。
追記の関連リンク
前に書いていると思うが、失くした時が大変。
身分証明の方法は、複数あったほうがよく、健康保険証、免許証、別々にあったほういい。
誰も不便を感じていない。
すでに、個人番号で管理されているのだし。
これだけある「マイナ保険証」のデメリット、管理社会への危惧
マイナンバーには有効期限がないけど、マイナンバーカードには有効期限がある。
本当に利便性が高いのかね。
めんどくさい。
｢マイナンバーカードには有効期限がある｣トラブル続きのマイナ保険証を政府が国民に押し付ける本当の狙い
子どもの修学旅行やクラブ活動の遠征で、保険証コピーが使えない。
マイナ保険証って、不便なんだなあ。
「マイナ保険証」、コピーは無効 修学旅行に別書類準備を
（※）
キャバクラならぬガバクラ ― 中央官庁と地方自治体の全行政情報を統合してクラウド上で運用する「ガバメント・クラウド」の中核的なプラットフォームの運用開始が1年半後の25年度末に迫っているというのに、全国1741自治体の1割に当たる171までもがシステム移行に間に合いそうにないと焦っている。
こう言うと、1割弱程度なら上出来じゃないかと思うかもしれないが、自治体数では1割弱であっても、そこには20の政令都市の全てと東京都の10の特別区が含まれている。人口比では約半分の地域が間に合っていないのだ。加えて、中央省庁の1100のシステムも200程度までしか以降出来そうにない。
これもマイナカードの場合と同じで、現場の実情を無視した机上の空論で期限を決めて上から押し付ければ「なんとかなるだろう」という、幼稚な目標管理のやり方で推し進められてきたためである。
（「紙の爆弾」2024年11月号p25）
これだけの自治体行政情報に加え、中央省庁の1100ものシステムが抱える中身の全部を「クラウド化するというが、それは一体どこへ向けてなのか。端的に言うと、アマゾンである。
21年9月にデジタル庁が発足すると同時に、ガバクラのサービスを提供する業者として決まっていたのは、
▼Amazon Web Servicies(AWS)
▼Google Cloud
▼Microsoft Azure
▼Oracle Cloud Infrastructure(OCI)
の米国の巨大IT企業4社である。しかし、グーグル・マイクロソフト・オラクルの3社は、アマゾン（AWS）の標準化フォーマットを使用することを条件に選抜されているので、実質的にはアマゾンの下請けである。ということは、日本は国家と全国民の情報を丸ごとアマゾンという米国の一個の私企業に預けようとしているわけで、これはさすがに懸念の声が挙がった。
（「紙の爆弾」2024年11月号p26）
一応、河野の名誉のために言い添えておくなら、この悲惨な「デジタル敗戦」の事態を招きつつある政府デジタル化の基本設計をなしたのは、「誰一人取り残されない、人に優しいデジタル化を」のスローガンを掲げた菅義偉内閣である。
それを実権派として裏から仕切ったのが、財務省出身で内閣官房IT総合戦略室の室長代理の時代から「ミスター・マイナンバー」と呼ばれてきた向井治紀＝現デジタル庁参与。その向井に操られたのが初代デジタル相の平井卓也衆議院議員で、彼こそがアマゾンと癒着して日本の「情報主権」を危うくした張本人だといわれている。
（前掲書p28）
この人も自民党総裁選に出て、泡沫候補になった。
https://www.news-postseven.com/archives/20240708_1976057.html?DETAIL（「NEWSポストセブン」）
これだけでは収まらず、日本のすべての行政情報を、アメリカの大企業に預けるとか。
ガバメント・クラウド。（※）
デジタル好きの河野太郎議員も、売国奴の一員か。
もう、評判落としっぱなしだけど、当選してしまったのね。
ガバメント・クラウドの中心人物は、向井治紀、平井卓也衆議院議員、と覚えておこう。
追記の関連リンク
前に書いていると思うが、失くした時が大変。
身分証明の方法は、複数あったほうがよく、健康保険証、免許証、別々にあったほういい。
誰も不便を感じていない。
すでに、個人番号で管理されているのだし。
これだけある「マイナ保険証」のデメリット、管理社会への危惧
マイナンバーには有効期限がないけど、マイナンバーカードには有効期限がある。
本当に利便性が高いのかね。
めんどくさい。
｢マイナンバーカードには有効期限がある｣トラブル続きのマイナ保険証を政府が国民に押し付ける本当の狙い
子どもの修学旅行やクラブ活動の遠征で、保険証コピーが使えない。
マイナ保険証って、不便なんだなあ。
「マイナ保険証」、コピーは無効 修学旅行に別書類準備を
（※）
キャバクラならぬガバクラ ― 中央官庁と地方自治体の全行政情報を統合してクラウド上で運用する「ガバメント・クラウド」の中核的なプラットフォームの運用開始が1年半後の25年度末に迫っているというのに、全国1741自治体の1割に当たる171までもがシステム移行に間に合いそうにないと焦っている。
こう言うと、1割弱程度なら上出来じゃないかと思うかもしれないが、自治体数では1割弱であっても、そこには20の政令都市の全てと東京都の10の特別区が含まれている。人口比では約半分の地域が間に合っていないのだ。加えて、中央省庁の1100のシステムも200程度までしか以降出来そうにない。
これもマイナカードの場合と同じで、現場の実情を無視した机上の空論で期限を決めて上から押し付ければ「なんとかなるだろう」という、幼稚な目標管理のやり方で推し進められてきたためである。
（「紙の爆弾」2024年11月号p25）
これだけの自治体行政情報に加え、中央省庁の1100ものシステムが抱える中身の全部を「クラウド化するというが、それは一体どこへ向けてなのか。端的に言うと、アマゾンである。
21年9月にデジタル庁が発足すると同時に、ガバクラのサービスを提供する業者として決まっていたのは、
▼Amazon Web Servicies(AWS)
▼Google Cloud
▼Microsoft Azure
▼Oracle Cloud Infrastructure(OCI)
の米国の巨大IT企業4社である。しかし、グーグル・マイクロソフト・オラクルの3社は、アマゾン（AWS）の標準化フォーマットを使用することを条件に選抜されているので、実質的にはアマゾンの下請けである。ということは、日本は国家と全国民の情報を丸ごとアマゾンという米国の一個の私企業に預けようとしているわけで、これはさすがに懸念の声が挙がった。
（「紙の爆弾」2024年11月号p26）
一応、河野の名誉のために言い添えておくなら、この悲惨な「デジタル敗戦」の事態を招きつつある政府デジタル化の基本設計をなしたのは、「誰一人取り残されない、人に優しいデジタル化を」のスローガンを掲げた菅義偉内閣である。
それを実権派として裏から仕切ったのが、財務省出身で内閣官房IT総合戦略室の室長代理の時代から「ミスター・マイナンバー」と呼ばれてきた向井治紀＝現デジタル庁参与。その向井に操られたのが初代デジタル相の平井卓也衆議院議員で、彼こそがアマゾンと癒着して日本の「情報主権」を危うくした張本人だといわれている。
（前掲書p28）
奴隷国家まっしぐら！
ふたたび、こんばんは。
衆院選挙の前の自民党総裁選に立候補して、泡沫候補にしかならなかった小泉進次郎議員は、やっぱり売国奴ではないのか。
彼は、農家の敵としかいいようがない。（※1）
農業という仕事を小馬鹿にしているように感じる。
姪の友だちの家がコメを作っていて、そこから玄米を仕入れているのだが、お礼にするめいかを1箱プレゼントしてきた。
実際に会ってみると、同年代とは思えないくらい老けて見えた。
それくらいに体力を使い、苦労しているのだと思う。
一般のサラリーマンにやれ！といっても、9割がたは拒否するだろう。
国の食糧生産で大事な人たちに、補助金をやってどこが悪い！
2そう曳きトロール船の建造資金に使う補助金とは違うのだ！
さて、本題は、「紙の爆弾」のトップ記事である。
「日本の農と食を潰す洗脳を解く」という題で、例の鈴木宣弘教授の書いたもの。
外国への食糧依存という目論見が、アメリカや属国根性の日本の政治家よって見事に達成され、これを「セルフ兵糧攻め」と鈴木教授は表現している。
驚くことに牛乳などは、外国から輸入するために、国内の牛乳を捨てている。（※2）
これを容認する議員連中は、売国奴だ。
この記事を読んでからというもの、黙っちゃいられない！
ということで、同じ号を5冊追加注文して、選挙が終わってからばら撒いた。
郵送が2つ、手渡しが3つ。
食糧安全保障という言葉は、今の日本には、使えない！
玉子も終わっていた！
https://news.tv-aichi.co.jp/single.php?id=5266（「愛知のニュース」
追記の関連リンク
「ヨーロッパのほぼすべての肥料生産工場が閉鎖された」と三菱UFJフィナンシャル・グループが報告
果樹の花粉の輸入量が激減
アメリカで観測史上最悪の「突発的な干ばつ」が進行中
（※1）
新米の価格上昇が消費者を襲っている中、コメ農家の倒産・廃業が相次ぎ、今年は過去最多の届け出数を記録、届け出前まで含めると50件を超えた。千葉県で来年度での廃業を決めたコメ農家のAさんは、「自民党農林部会長だった小泉進次郎が竹中平蔵の入れ知恵で、『日本の農業にもっと競争力を』と言って新自由主義を持ち込んだことが原因」と断言した。
9月の総裁選でも持て囃された小泉氏は環境大臣になる前に、2015年から約2年間、農業改革に着手。農協系の金融機関「農林中金」の総資産100兆円のうち農業への融資がわずか0.1%だと問題視した。
世間では既得権益を改革するように見られていたが、Aさんから見ると違うという。
「農林中金は、世界中で運用益を農協の赤字補填に使っている。おかげで農協は、農家に補助金を出せています。国で不十分な補助金を補っているのに、それを既得権があるかのように演出したパフォーマンスは、父親の郵政民営化とそっくりでした」
逆らうものは巨悪であるかのように持ち込むのは、たしかに父・純一郎元首相にそっくりだ。
「農業を知らないから、本当の問題点であるコストの増加や生産の制約、特にコメ農家がその影響を受けやすいことなどは無関心」（同前）
（中略）
小泉氏は「日本の農業は補助金漬け」と批判してもいたが、果たしてそうか。欧米など海外でも農家が補助金でサポートされている国は多く、フランスでは小麦農家の輸出所得の9割が政府の補助。命にかかわる基礎食料は世界でも損得勘定抜きで維持されている。自民党は防衛費倍増で「国を守る」というが、国民に必要なのは武器よりも食糧だ。
（「紙の爆弾」2024年11月号p36）
（※2）
アメリカとの関係では、日本の農業を苦しめているものに最低輸入義務の存在があります。政府は国の責任で、たとえば乳製品なら年間14万トンを無理やり輸入しています。そんな約束は本当はなかったのです。しかし、私が調べたところ、アメリカとの密約でこれだけは輸入しろと言われているわけです。
北海道で牛乳が14万トン余ると「牛乳を絞るな、捨てろ」「牛を殺せ」と言う。しかしその一方で13万7000トン分の乳製品を輸入しています。だったら、輸入をやめればいいだけです。「義務でない輸入をなぜ続けるのか？」と政府に問うと、当時の農水大臣は、「輸入に頼る日本が輸入を減らすと、信頼をなくして、これから売ってもらえなくなると困る」。わけがわからない答弁です。吉田松陰の「外に媚び、内を脅かす者は、天下の賊である」という言葉の通りです。
（前掲書p9）
衆院選挙の前の自民党総裁選に立候補して、泡沫候補にしかならなかった小泉進次郎議員は、やっぱり売国奴ではないのか。
彼は、農家の敵としかいいようがない。（※1）
農業という仕事を小馬鹿にしているように感じる。
姪の友だちの家がコメを作っていて、そこから玄米を仕入れているのだが、お礼にするめいかを1箱プレゼントしてきた。
実際に会ってみると、同年代とは思えないくらい老けて見えた。
それくらいに体力を使い、苦労しているのだと思う。
一般のサラリーマンにやれ！といっても、9割がたは拒否するだろう。
国の食糧生産で大事な人たちに、補助金をやってどこが悪い！
2そう曳きトロール船の建造資金に使う補助金とは違うのだ！
さて、本題は、「紙の爆弾」のトップ記事である。
「日本の農と食を潰す洗脳を解く」という題で、例の鈴木宣弘教授の書いたもの。
外国への食糧依存という目論見が、アメリカや属国根性の日本の政治家よって見事に達成され、これを「セルフ兵糧攻め」と鈴木教授は表現している。
驚くことに牛乳などは、外国から輸入するために、国内の牛乳を捨てている。（※2）
これを容認する議員連中は、売国奴だ。
この記事を読んでからというもの、黙っちゃいられない！
ということで、同じ号を5冊追加注文して、選挙が終わってからばら撒いた。
郵送が2つ、手渡しが3つ。
食糧安全保障という言葉は、今の日本には、使えない！
玉子も終わっていた！
https://news.tv-aichi.co.jp/single.php?id=5266（「愛知のニュース」
追記の関連リンク
「ヨーロッパのほぼすべての肥料生産工場が閉鎖された」と三菱UFJフィナンシャル・グループが報告
果樹の花粉の輸入量が激減
アメリカで観測史上最悪の「突発的な干ばつ」が進行中
（※1）
新米の価格上昇が消費者を襲っている中、コメ農家の倒産・廃業が相次ぎ、今年は過去最多の届け出数を記録、届け出前まで含めると50件を超えた。千葉県で来年度での廃業を決めたコメ農家のAさんは、「自民党農林部会長だった小泉進次郎が竹中平蔵の入れ知恵で、『日本の農業にもっと競争力を』と言って新自由主義を持ち込んだことが原因」と断言した。
9月の総裁選でも持て囃された小泉氏は環境大臣になる前に、2015年から約2年間、農業改革に着手。農協系の金融機関「農林中金」の総資産100兆円のうち農業への融資がわずか0.1%だと問題視した。
世間では既得権益を改革するように見られていたが、Aさんから見ると違うという。
「農林中金は、世界中で運用益を農協の赤字補填に使っている。おかげで農協は、農家に補助金を出せています。国で不十分な補助金を補っているのに、それを既得権があるかのように演出したパフォーマンスは、父親の郵政民営化とそっくりでした」
逆らうものは巨悪であるかのように持ち込むのは、たしかに父・純一郎元首相にそっくりだ。
「農業を知らないから、本当の問題点であるコストの増加や生産の制約、特にコメ農家がその影響を受けやすいことなどは無関心」（同前）
（中略）
小泉氏は「日本の農業は補助金漬け」と批判してもいたが、果たしてそうか。欧米など海外でも農家が補助金でサポートされている国は多く、フランスでは小麦農家の輸出所得の9割が政府の補助。命にかかわる基礎食料は世界でも損得勘定抜きで維持されている。自民党は防衛費倍増で「国を守る」というが、国民に必要なのは武器よりも食糧だ。
（「紙の爆弾」2024年11月号p36）
（※2）
アメリカとの関係では、日本の農業を苦しめているものに最低輸入義務の存在があります。政府は国の責任で、たとえば乳製品なら年間14万トンを無理やり輸入しています。そんな約束は本当はなかったのです。しかし、私が調べたところ、アメリカとの密約でこれだけは輸入しろと言われているわけです。
北海道で牛乳が14万トン余ると「牛乳を絞るな、捨てろ」「牛を殺せ」と言う。しかしその一方で13万7000トン分の乳製品を輸入しています。だったら、輸入をやめればいいだけです。「義務でない輸入をなぜ続けるのか？」と政府に問うと、当時の農水大臣は、「輸入に頼る日本が輸入を減らすと、信頼をなくして、これから売ってもらえなくなると困る」。わけがわからない答弁です。吉田松陰の「外に媚び、内を脅かす者は、天下の賊である」という言葉の通りです。
（前掲書p9）
パチンコ中毒患者の考えるところ
こんばんは。
もうニュースで報道されたが、宮古市にあるパチンコ屋が閉店した。
乗組員は残念がっている。
逆に、宮古市役所に併設してあるパチンコ屋は喜んでいるだろう。
一気に2店やめてしまったのだから。
https://www.iwate-np.co.jp/article/2024/10/29/172873（「岩手日報」）
物価高の影響で、パチンコなどという高級な遊びは、忌避される運命にある。
それでも、自分の生活を捨てて通うという人間は、病院へ行って治療したほうがいい。
びっくりしたことに、乗組員は、市役所併設のパチンコ屋には行っていない。
遠いからという理由で（車の免許がない）。
いいことだ。
パチンコがなくなったからといって、生きていけないわけではない。
毎月パチンコ屋に給料をつぎ込んで、その会社は倒産なのだから、せっかく稼いだカネはいったいどこへ消えたのか？
といっても、乗組員はその点を何にも悔しがらない。
ただ、行くところがなくなったのは残念だという。
カネの行き所はパチンコ台のメーカーだろうが、中毒になると、そんなことはお構いなしということか。
もうニュースで報道されたが、宮古市にあるパチンコ屋が閉店した。
乗組員は残念がっている。
逆に、宮古市役所に併設してあるパチンコ屋は喜んでいるだろう。
一気に2店やめてしまったのだから。
https://www.iwate-np.co.jp/article/2024/10/29/172873（「岩手日報」）
物価高の影響で、パチンコなどという高級な遊びは、忌避される運命にある。
それでも、自分の生活を捨てて通うという人間は、病院へ行って治療したほうがいい。
びっくりしたことに、乗組員は、市役所併設のパチンコ屋には行っていない。
遠いからという理由で（車の免許がない）。
いいことだ。
パチンコがなくなったからといって、生きていけないわけではない。
毎月パチンコ屋に給料をつぎ込んで、その会社は倒産なのだから、せっかく稼いだカネはいったいどこへ消えたのか？
といっても、乗組員はその点を何にも悔しがらない。
ただ、行くところがなくなったのは残念だという。
カネの行き所はパチンコ台のメーカーだろうが、中毒になると、そんなことはお構いなしということか。
2024年10月27日
ビル・ゲイツが裁かれる日
6回目。
ワクチン話題、もう一つ、ついでに。
最初に、ロバート・F・ケネディJr.について。
彼は、大統領選を撤退し、トランプ陣営を応援することになった。
https://www.bbc.com/japanese/articles/cy9en9yynp9o（「BBCニュース」）
「HPVワクチンも、副作用を隠蔽！」の（※1）に、ロバート・F・ケネディJr.は、HPVワクチン裁判の弁護士として登場しているが、彼は、ワクチン被害を追求する弁護士でもある。
その彼が、ワクチン被害を全世界に広げたビル・ゲイツを、有罪にするかもしれない（ビル・ゲイツはコロナワクチンだけでなく、それ以前にも他のワクチンで、アフリカなどの子どもたちを再起不能にしている）。
ビル・ゲイツが、オランダで裁判にかけられることになった。
https://memohitorigoto2030.blog.jp/archives/25935834.html（「メモ・独り言のblog」）
記事の中に、ロバート・F・ケネディJr.が登場している。
トランプが当選したら、ケネディ弁護士が活躍できるようになるかもしれない。
芋づる式に、ワクチン業界の悪事が出てくる可能性がある。
ワクチン話題、もう一つ、ついでに。
最初に、ロバート・F・ケネディJr.について。
彼は、大統領選を撤退し、トランプ陣営を応援することになった。
https://www.bbc.com/japanese/articles/cy9en9yynp9o（「BBCニュース」）
「HPVワクチンも、副作用を隠蔽！」の（※1）に、ロバート・F・ケネディJr.は、HPVワクチン裁判の弁護士として登場しているが、彼は、ワクチン被害を追求する弁護士でもある。
その彼が、ワクチン被害を全世界に広げたビル・ゲイツを、有罪にするかもしれない（ビル・ゲイツはコロナワクチンだけでなく、それ以前にも他のワクチンで、アフリカなどの子どもたちを再起不能にしている）。
ビル・ゲイツが、オランダで裁判にかけられることになった。
https://memohitorigoto2030.blog.jp/archives/25935834.html（「メモ・独り言のblog」）
記事の中に、ロバート・F・ケネディJr.が登場している。
トランプが当選したら、ケネディ弁護士が活躍できるようになるかもしれない。
芋づる式に、ワクチン業界の悪事が出てくる可能性がある。
医薬品有害事象報告制度を日本でも作れ！
5回目。
全国有志医師の会は、コロナワクチンの健康被害から、「予防接種健康被害救済制度」の申請ハードルを下げる要請と実態調査の要請行動として、署名運動している。
私も署名したが、みなさんもやってください。
アメリカの政治家には、世界的な悪人がたくさんいるが、制度そのものはある程度整備されている。
ワクチンの有害事象を報告する制度があり、ハードルは高いが、それでも、たびたび引用する崎谷先生によると、報告数の10倍と数えることができる。
日本には、そういう制度そのものがない。（※）
医薬品に関してもそうであり、報告制度を作らなければ、ますます信用されなくなるだろう。
（※）
アメリカにはVAERS（Vaccine Adverse Effects Reporting System）と呼ばれるワクチン有害事象報告制度があり、その結果がワクチン被害者の救済に用いられている。この制度は、ワクチン接種後72時間以内の有害事象しか報告できず、さらに報告書1%程度と問題が多いものの、少なくともワクチン接種に関わる有害事象が報告される制度が、アメリカでは整備されている。
アメリカではワクチンだけでなく、薬物全般についてもPost Marketting Survey（薬物が市場に出回った後の効果と副反応の調査）が実施されている。この追跡調査の結果、薬物被害が明確になり多数の訴訟が起きて、消えていく薬品が後を絶たない。
一方、日本では、アメリカのような薬物が市場に出回った後の効果と副反応に関わる追跡調査は、組織的・制度的には実施されていない。まるで日本人は使い捨ての実験動物のようだ。
（「紙の爆弾」2024年10月号p86）
全国有志医師の会は、コロナワクチンの健康被害から、「予防接種健康被害救済制度」の申請ハードルを下げる要請と実態調査の要請行動として、署名運動している。
私も署名したが、みなさんもやってください。
アメリカの政治家には、世界的な悪人がたくさんいるが、制度そのものはある程度整備されている。
ワクチンの有害事象を報告する制度があり、ハードルは高いが、それでも、たびたび引用する崎谷先生によると、報告数の10倍と数えることができる。
日本には、そういう制度そのものがない。（※）
医薬品に関してもそうであり、報告制度を作らなければ、ますます信用されなくなるだろう。
（※）
アメリカにはVAERS（Vaccine Adverse Effects Reporting System）と呼ばれるワクチン有害事象報告制度があり、その結果がワクチン被害者の救済に用いられている。この制度は、ワクチン接種後72時間以内の有害事象しか報告できず、さらに報告書1%程度と問題が多いものの、少なくともワクチン接種に関わる有害事象が報告される制度が、アメリカでは整備されている。
アメリカではワクチンだけでなく、薬物全般についてもPost Marketting Survey（薬物が市場に出回った後の効果と副反応の調査）が実施されている。この追跡調査の結果、薬物被害が明確になり多数の訴訟が起きて、消えていく薬品が後を絶たない。
一方、日本では、アメリカのような薬物が市場に出回った後の効果と副反応に関わる追跡調査は、組織的・制度的には実施されていない。まるで日本人は使い捨ての実験動物のようだ。
（「紙の爆弾」2024年10月号p86）
HPVワクチンも、副作用を隠蔽！
4回目。
Meiji Seika ファルマのレプリコンワクチン「コスタイベ」の問題は、「レプリコンワクチンも怪しい」で書いたとおりだが、すでに訴訟沙汰になっているHPVワクチンも悲惨だ。
今後、こんなワクチンの被害を起こしてはならないと、実名で法廷に臨んでいる人もいる。
https://www.shimotsuke.co.jp/articles/-/858773（「下野新聞」）
この人はおそらく、当時、4価のワクチン「ガーダシル」を打ったのではないか。
実は、私の姪も4価のワクチンを打っている。
幸いにも姪は健康である。
この「ガーダシル」、アメリカでは訴訟の嵐になっているのである。
裁判の中で明らかにされたのは、臨床試験の不正である。
何と！プラセボ群（比較対照群）にも、アジュバント（免疫賦活剤）という毒を注射していたのだ。
つまり、ワクチン注射群とプラセボ群の両方に、副作用の差がないように仕組んだものであり、結果、副作用に差はない、というデータを公表できたのである。（※1）
HPVワクチンの犠牲者がたくさん出たのは、このためである。
反ワクチン派でなくとも、これほどの騙しが連発されると、みんなワクチンを忌避するだろう。
厚労省ほか、医師たちも事実を明らかにしようとしないのは、人の道を外していると思う。
アジュバントとして一般的なのが、アルミニウムである。
しかし、アルミニウムにはさまざまな毒性があり、認知機能への影響は有名である。（※2）
この毒性を亢進させるのが、ポリソルベート80という乳化剤である。
注射にしろ口からにしろ、乳化剤などというのは、できるだけ人体に入れるべきではない。（※3）
さらに、ワクチンの保存料として、エチル水銀チオサリチル酸ナトリウム（チメロサール）が使われている。
これは、他の毒物と相乗効果を発揮させ、神経細胞へ影響を及ぼすことがわかっている。（※4）
さて、4価ワクチン「ガーダシル」の後に出てきたのが、9価ワクチンの「シルガード」である。
これが現在、コロンワクチンと同様、「打て!打て！」の連呼で宣伝されているHPVワクチンである。
これにもちゃんと、アルミニウムやポリソルベート80という毒が入っている。
もともとPHV感染者が子宮頸がんを発症するのは1万人に1人の割合であり、その上、HPVに感染していない人も子宮頸がんを発症する。（※5）
ワクチンは、信者にとって神様みたいなものだろうが、一般人が毒による副作用まで考えると、意味があるのかどうか。
ワクチン信者たちの多いWHOは、ワクチン強制接種を含むパンデミック条約を批准しようとしたが、各国の強烈な反対に遭い、頓挫した。
日本は、といえば、大賛成だったらしい。（※6）
厚労省や日本の医療業界は、信用に足る組織なのだろうか。
（※1）
アメリカではHPVワクチン被害が広がった結果、4価「ガーダシル」（や9価「シルガード」）を製造するメルク社（日本法人MSD）に100件以上の訴訟を提起されたことで、隠蔽されてきた事実が明らかになってきた。
ルチヤ・トムリェノヴィッチ博士らは、2024年3月22日付の論文『ガーシダルHPVワクチン臨床試験における反応誘発性「プラセボ」とインフォームドコンセントの倫理：デンマークからのケーススタディ（Int J Risk Saf Med.2024:35(2):159-180.）』において、メルク社が臨床試験の被験者に対して、インフォームドコンセントの権利を損なうような不正確な説明を数回にわたって行っていたことを明らかにした。試験の広告資料およびインフォームドコンセントの書類では、プラセボは「生理食塩水または不活性物質」であると記載されていたが、実際にはメルク社の独占所有物である非常に強いアレルギー反応を引き起こすアルミニウムアジュバントが含まれており、安全性が適切に評価されていない、と論文は結論づけている。
メルク社が対照群にアルミニウムアジュバントを混入させることで、意図的に試験群の被害を隠していたことが裁判で判明した。驚くことに、この治験では、試験群もプラシーボ群も7カ月以内になんと50％の治験者が死亡を含む重症副反応を経験していることが明らかになった。
通常ならこの時点で開発が即時中止されなくてはならない。しかし、メルク社は、「試験群とプラセボ投与群の反応は同程度」であるのでワクチンは安全だと主張して開発を続けた。
プラシーボ群にも毒性の本体であるアルミニウムアジュバントを接種させているのだから、反応が同程度であるのは当然のことだ。開発中の薬品による死亡例が一例でも発生したら、開発は中止という最低限の倫理さえもないのだ。
このプラシーボ群の重傷者事例については、もちろんワクチンの添付書類には記載されていない。殺意に近い悪意を持った隠蔽と捏造された治験の結果、承認されたのがガーダシルをはじめとするHPVワクチンである。
さらにロバート・F・ケネディJr.弁護士が公判において、治験中の女子の死亡率が人口比で2倍、本来防ぐべき子宮頸がんによる死亡は37倍、ワクチン接種を受けた女子の生殖障害10倍、前がん病変発症率が45％上昇したことなど事実を明らかにした。
（「紙の爆弾」2024年11月号p30）
（※2）
パンなどの食品の添加物としても用いられるアルミニウムだが、ワクチンに添加されるアジュバントは、経口摂取と異なり100％体内に吸収される。ワクチンに含まれる細菌・ウイルスの破片が速やかに排泄されないように設計されているのがアジュバントである。それゆえ、アジュバント自体も速やかに排泄されてしまっては不都合だ。
筋肉注射された水酸化アルミニウム・リン酸・硫酸塩は100%が全身循環して、徐々に脳・関節・脾臓などに蓄積され、何年も保持されることが報告されている。
これまでの多くの研究から、アルミニウムには以下のような毒性が確認されている。
・認知機能及び運動機能の障害。
・DNA、クロマチン、RNAの構造変化。
・自己免疫反応やマクロファージ性筋膜炎の誘発。
・神経細胞のシグナル伝達の阻害。
・タンパク質に結合し、その機能に影響を与える。
・抗酸化酵素の働きを阻害する。
・シナプス伝達を阻害し、細胞内ミトコンドリアや小器官を破壊する。
・血液脳関門の透過性を高める。
（「紙の爆弾」2024年10月号p89）
（※3）
ポリソルベート80には心筋抑制・血圧降下・リンパ球のフェモアグルチニン効果抑制などさまざまな作用があることが知られている。経鼻投与において、テトラメチルピラジン（香料）などの脳内濃度が上昇し、血液脳関門の透過性が増すことが確認されている。すなわち、血液に入った薬物を脳内に取り込まれやすくするのである。
ポリソルベート80が化学物質を脳組織に侵入しやすくするならば、当然、ワクチンに含まれるアルミニウムの中枢神経毒性は大きくなる。
またポリソルベート80は、アナフィラキシーなど免疫の過剰反応を起こすことが知られている。これらの反応は、前述の血液脳関門の薬物透過性向上が要因である可能性が高い。
（前掲書p90）
（※4）
日本の多数のワクチンに保存料として添加されているのがエチル水銀チオサリチル酸ナトリウム（チメロサール）で、すでにアメリカでワクチンに使用されなくなったものだ。
日本ではアジュバントとして最も多く使われているアルミニウム塩とエチル水銀、この二つの重金属は中枢神経親和性が高いことが知られている。それらは血液中から容易に血液脳関門を通過して、脳内に入り込む。
農薬や制酸剤としても使用されるアルミニウムの脳組織内蓄積を確認した報告が増えてきている。この二つが同時に脳内に蓄積すると、どのようなことが起きるのか？
ケンタッキー大学のB・E・ハーレイ博士の報告によれば、24時間培養でほぼ死亡しない神経培養細胞は、チメロサール50nM（ナノモーラー）の6時間暴露でわずかに死亡し、アルミニウム・カチオン500nM暴露では有意な細胞死を認めなかった。しかし、それらを同時に暴露すると、6時間以内に60%の神経細胞が死滅したことを05年に『Medical Veritas』で発表した。
二つの金属が同時に神経細胞に作用すると相乗効果があることが確認されたのである。この相乗作用が生体の脳内で起きているとは断言できないものの、その可能性は高い。
博士はまた、エストロゲン（女性ホルモン）がエチル水銀暴露に対し神経細胞で防御的に働くことを確認した。一方で、低い濃度では同様に神経細胞を保護するテストステロン（男性ホルモン）が、濃度を上げると短時間で全神経細胞を死滅させたと報告している。
ワクチンに添加されていた水銀が自閉症の一因と示唆する報告が多数あり、そこでは自閉症児の性比で男子の発生率が高い。エストロゲンとテストステロンの違いが、その原因を示唆している。
さらに博士は、抗生物質（ネオマイシン）の存在下では、12時間以内の神経細胞の死滅が20%増加することを確認した。
これらの報告から、ワクチンに保存料として添加されるエチル水銀と、医療機関が安易に処方する抗生物質で、相乗的な毒性増強があることがわかる。
健康な人に接種される子宮頸がんワクチン（とくに9価型HPVワクチン）は、添付文書からも、文献からも重篤な副反応を引き起こすことが明らかである。その原因は全身性炎症を引き起こす目的で添加されたアジュバントである可能性が高い。
（前掲書p91）
（※5）
シルガード9の添付書類には有効成分として9種類（9価）のパピローマウイルス（HPV）のタンパク質粒子がそれぞれ30㎍（マイクログラム）含まれると記載されている。9種類とは血清学的な分類で、この分類の検査は、子宮頚管部から採取した細胞抽出DNAを使用し、HPV核酸キット（体外診断用医薬品）で行われている。しかし、この核酸キッドが、ウイルスのどのタンパクを標的にしているのかは、明らかにされていない。
もともとPHV感染者が子宮頸がんを発症するのは1万人に1人の割合であり、さらにはHPVに感染していない人も子宮頸がんを発症する。それゆえ、この血清学的分類が何を意味しているのかは不明というほかない。
添付文書には、添加剤としてアルミニウムヒドロキシホスフェイト硫酸塩（水酸化アルミニウム・リン酸・硫酸塩）500㎍のほか、塩化ナトリウム（安定剤）9.56mg、L-ヒスチジン塩酸塩水和物（緩衝剤）1.05㎎、ポリソルベート80（安定剤）50㎍、ホウ砂（緩衝剤）35㎍が記載されている。
これらは「アジュバント」と呼ばれ、ワクチンの効果を高める物質として添加されたものだ。
（前掲書p87）
（※6）
これまで、アルミニウム塩、菌体内毒素を保持する膜から作ったリピドA、スクアレンなどがアジュバントとして、科学的・経済的・政治的な意図の下、ワクチンに混入されてきた。しかし、それらは有害事象が報告されており、今後は堂々と使えなくなるだろう。
代わりにアジュバントとは一見わからないような磁性タンパク、酸化グラフェン、LNP（リピッド・ナノ・パーティクル）などの物質が、アジュバントの役割を果たすためにワクチンに混入されてくる可能性が高い。事実、それらは新型コロナウィルスワクチンに含まれているが、アジュバントという言葉は使われていない。多種多様な免疫刺激物質が、有効成分の影に隠れて添付される危険性が高いことを、記憶しておきたい。
コロナ・パンデミック後、世界保健機構（WHO）は「パンデミック条約」を24年に制定するとしたが、多くの国の反対にあって現在頓挫している。
もちろん日本政府は条約に大賛成である。この国際法が施行されると、WHOが感染症予防名目でパンデミック宣言（緊急事態宣言）さえすれば、世界の人の動きを制限するとともに、ワクチン接種を強制できるようになる。
条約に賛成している日本と世界各国政府は自国民に対する責任も、健康保障も破棄して、WHOに国民の健康権を売り渡す国際条約に賛同していることになる。日本政府が私たち日本人の健康をWHOに売り渡すと言っていい。たとえばWHOは、ワクチン接種証明のない人が国を超えて移動することを禁止できるのである。
さらに言えば、ワクチン接種後、アジュバントの毒性効果がなくなると抗体価が低下するため、毎年、毒入りのワクチン接種が義務付けられることを意味する。この国際的な危険性を市民は十分認識して、行動を起こしていかなくてはならない。
（「紙の爆弾」2024年11月号p34）
Meiji Seika ファルマのレプリコンワクチン「コスタイベ」の問題は、「レプリコンワクチンも怪しい」で書いたとおりだが、すでに訴訟沙汰になっているHPVワクチンも悲惨だ。
今後、こんなワクチンの被害を起こしてはならないと、実名で法廷に臨んでいる人もいる。
https://www.shimotsuke.co.jp/articles/-/858773（「下野新聞」）
この人はおそらく、当時、4価のワクチン「ガーダシル」を打ったのではないか。
実は、私の姪も4価のワクチンを打っている。
幸いにも姪は健康である。
この「ガーダシル」、アメリカでは訴訟の嵐になっているのである。
裁判の中で明らかにされたのは、臨床試験の不正である。
何と！プラセボ群（比較対照群）にも、アジュバント（免疫賦活剤）という毒を注射していたのだ。
つまり、ワクチン注射群とプラセボ群の両方に、副作用の差がないように仕組んだものであり、結果、副作用に差はない、というデータを公表できたのである。（※1）
HPVワクチンの犠牲者がたくさん出たのは、このためである。
反ワクチン派でなくとも、これほどの騙しが連発されると、みんなワクチンを忌避するだろう。
厚労省ほか、医師たちも事実を明らかにしようとしないのは、人の道を外していると思う。
アジュバントとして一般的なのが、アルミニウムである。
しかし、アルミニウムにはさまざまな毒性があり、認知機能への影響は有名である。（※2）
この毒性を亢進させるのが、ポリソルベート80という乳化剤である。
注射にしろ口からにしろ、乳化剤などというのは、できるだけ人体に入れるべきではない。（※3）
さらに、ワクチンの保存料として、エチル水銀チオサリチル酸ナトリウム（チメロサール）が使われている。
これは、他の毒物と相乗効果を発揮させ、神経細胞へ影響を及ぼすことがわかっている。（※4）
さて、4価ワクチン「ガーダシル」の後に出てきたのが、9価ワクチンの「シルガード」である。
これが現在、コロンワクチンと同様、「打て!打て！」の連呼で宣伝されているHPVワクチンである。
これにもちゃんと、アルミニウムやポリソルベート80という毒が入っている。
もともとPHV感染者が子宮頸がんを発症するのは1万人に1人の割合であり、その上、HPVに感染していない人も子宮頸がんを発症する。（※5）
ワクチンは、信者にとって神様みたいなものだろうが、一般人が毒による副作用まで考えると、意味があるのかどうか。
ワクチン信者たちの多いWHOは、ワクチン強制接種を含むパンデミック条約を批准しようとしたが、各国の強烈な反対に遭い、頓挫した。
日本は、といえば、大賛成だったらしい。（※6）
厚労省や日本の医療業界は、信用に足る組織なのだろうか。
（※1）
アメリカではHPVワクチン被害が広がった結果、4価「ガーダシル」（や9価「シルガード」）を製造するメルク社（日本法人MSD）に100件以上の訴訟を提起されたことで、隠蔽されてきた事実が明らかになってきた。
ルチヤ・トムリェノヴィッチ博士らは、2024年3月22日付の論文『ガーシダルHPVワクチン臨床試験における反応誘発性「プラセボ」とインフォームドコンセントの倫理：デンマークからのケーススタディ（Int J Risk Saf Med.2024:35(2):159-180.）』において、メルク社が臨床試験の被験者に対して、インフォームドコンセントの権利を損なうような不正確な説明を数回にわたって行っていたことを明らかにした。試験の広告資料およびインフォームドコンセントの書類では、プラセボは「生理食塩水または不活性物質」であると記載されていたが、実際にはメルク社の独占所有物である非常に強いアレルギー反応を引き起こすアルミニウムアジュバントが含まれており、安全性が適切に評価されていない、と論文は結論づけている。
メルク社が対照群にアルミニウムアジュバントを混入させることで、意図的に試験群の被害を隠していたことが裁判で判明した。驚くことに、この治験では、試験群もプラシーボ群も7カ月以内になんと50％の治験者が死亡を含む重症副反応を経験していることが明らかになった。
通常ならこの時点で開発が即時中止されなくてはならない。しかし、メルク社は、「試験群とプラセボ投与群の反応は同程度」であるのでワクチンは安全だと主張して開発を続けた。
プラシーボ群にも毒性の本体であるアルミニウムアジュバントを接種させているのだから、反応が同程度であるのは当然のことだ。開発中の薬品による死亡例が一例でも発生したら、開発は中止という最低限の倫理さえもないのだ。
このプラシーボ群の重傷者事例については、もちろんワクチンの添付書類には記載されていない。殺意に近い悪意を持った隠蔽と捏造された治験の結果、承認されたのがガーダシルをはじめとするHPVワクチンである。
さらにロバート・F・ケネディJr.弁護士が公判において、治験中の女子の死亡率が人口比で2倍、本来防ぐべき子宮頸がんによる死亡は37倍、ワクチン接種を受けた女子の生殖障害10倍、前がん病変発症率が45％上昇したことなど事実を明らかにした。
（「紙の爆弾」2024年11月号p30）
（※2）
パンなどの食品の添加物としても用いられるアルミニウムだが、ワクチンに添加されるアジュバントは、経口摂取と異なり100％体内に吸収される。ワクチンに含まれる細菌・ウイルスの破片が速やかに排泄されないように設計されているのがアジュバントである。それゆえ、アジュバント自体も速やかに排泄されてしまっては不都合だ。
筋肉注射された水酸化アルミニウム・リン酸・硫酸塩は100%が全身循環して、徐々に脳・関節・脾臓などに蓄積され、何年も保持されることが報告されている。
これまでの多くの研究から、アルミニウムには以下のような毒性が確認されている。
・認知機能及び運動機能の障害。
・DNA、クロマチン、RNAの構造変化。
・自己免疫反応やマクロファージ性筋膜炎の誘発。
・神経細胞のシグナル伝達の阻害。
・タンパク質に結合し、その機能に影響を与える。
・抗酸化酵素の働きを阻害する。
・シナプス伝達を阻害し、細胞内ミトコンドリアや小器官を破壊する。
・血液脳関門の透過性を高める。
（「紙の爆弾」2024年10月号p89）
（※3）
ポリソルベート80には心筋抑制・血圧降下・リンパ球のフェモアグルチニン効果抑制などさまざまな作用があることが知られている。経鼻投与において、テトラメチルピラジン（香料）などの脳内濃度が上昇し、血液脳関門の透過性が増すことが確認されている。すなわち、血液に入った薬物を脳内に取り込まれやすくするのである。
ポリソルベート80が化学物質を脳組織に侵入しやすくするならば、当然、ワクチンに含まれるアルミニウムの中枢神経毒性は大きくなる。
またポリソルベート80は、アナフィラキシーなど免疫の過剰反応を起こすことが知られている。これらの反応は、前述の血液脳関門の薬物透過性向上が要因である可能性が高い。
（前掲書p90）
（※4）
日本の多数のワクチンに保存料として添加されているのがエチル水銀チオサリチル酸ナトリウム（チメロサール）で、すでにアメリカでワクチンに使用されなくなったものだ。
日本ではアジュバントとして最も多く使われているアルミニウム塩とエチル水銀、この二つの重金属は中枢神経親和性が高いことが知られている。それらは血液中から容易に血液脳関門を通過して、脳内に入り込む。
農薬や制酸剤としても使用されるアルミニウムの脳組織内蓄積を確認した報告が増えてきている。この二つが同時に脳内に蓄積すると、どのようなことが起きるのか？
ケンタッキー大学のB・E・ハーレイ博士の報告によれば、24時間培養でほぼ死亡しない神経培養細胞は、チメロサール50nM（ナノモーラー）の6時間暴露でわずかに死亡し、アルミニウム・カチオン500nM暴露では有意な細胞死を認めなかった。しかし、それらを同時に暴露すると、6時間以内に60%の神経細胞が死滅したことを05年に『Medical Veritas』で発表した。
二つの金属が同時に神経細胞に作用すると相乗効果があることが確認されたのである。この相乗作用が生体の脳内で起きているとは断言できないものの、その可能性は高い。
博士はまた、エストロゲン（女性ホルモン）がエチル水銀暴露に対し神経細胞で防御的に働くことを確認した。一方で、低い濃度では同様に神経細胞を保護するテストステロン（男性ホルモン）が、濃度を上げると短時間で全神経細胞を死滅させたと報告している。
ワクチンに添加されていた水銀が自閉症の一因と示唆する報告が多数あり、そこでは自閉症児の性比で男子の発生率が高い。エストロゲンとテストステロンの違いが、その原因を示唆している。
さらに博士は、抗生物質（ネオマイシン）の存在下では、12時間以内の神経細胞の死滅が20%増加することを確認した。
これらの報告から、ワクチンに保存料として添加されるエチル水銀と、医療機関が安易に処方する抗生物質で、相乗的な毒性増強があることがわかる。
健康な人に接種される子宮頸がんワクチン（とくに9価型HPVワクチン）は、添付文書からも、文献からも重篤な副反応を引き起こすことが明らかである。その原因は全身性炎症を引き起こす目的で添加されたアジュバントである可能性が高い。
（前掲書p91）
（※5）
シルガード9の添付書類には有効成分として9種類（9価）のパピローマウイルス（HPV）のタンパク質粒子がそれぞれ30㎍（マイクログラム）含まれると記載されている。9種類とは血清学的な分類で、この分類の検査は、子宮頚管部から採取した細胞抽出DNAを使用し、HPV核酸キット（体外診断用医薬品）で行われている。しかし、この核酸キッドが、ウイルスのどのタンパクを標的にしているのかは、明らかにされていない。
もともとPHV感染者が子宮頸がんを発症するのは1万人に1人の割合であり、さらにはHPVに感染していない人も子宮頸がんを発症する。それゆえ、この血清学的分類が何を意味しているのかは不明というほかない。
添付文書には、添加剤としてアルミニウムヒドロキシホスフェイト硫酸塩（水酸化アルミニウム・リン酸・硫酸塩）500㎍のほか、塩化ナトリウム（安定剤）9.56mg、L-ヒスチジン塩酸塩水和物（緩衝剤）1.05㎎、ポリソルベート80（安定剤）50㎍、ホウ砂（緩衝剤）35㎍が記載されている。
これらは「アジュバント」と呼ばれ、ワクチンの効果を高める物質として添加されたものだ。
（前掲書p87）
（※6）
これまで、アルミニウム塩、菌体内毒素を保持する膜から作ったリピドA、スクアレンなどがアジュバントとして、科学的・経済的・政治的な意図の下、ワクチンに混入されてきた。しかし、それらは有害事象が報告されており、今後は堂々と使えなくなるだろう。
代わりにアジュバントとは一見わからないような磁性タンパク、酸化グラフェン、LNP（リピッド・ナノ・パーティクル）などの物質が、アジュバントの役割を果たすためにワクチンに混入されてくる可能性が高い。事実、それらは新型コロナウィルスワクチンに含まれているが、アジュバントという言葉は使われていない。多種多様な免疫刺激物質が、有効成分の影に隠れて添付される危険性が高いことを、記憶しておきたい。
コロナ・パンデミック後、世界保健機構（WHO）は「パンデミック条約」を24年に制定するとしたが、多くの国の反対にあって現在頓挫している。
もちろん日本政府は条約に大賛成である。この国際法が施行されると、WHOが感染症予防名目でパンデミック宣言（緊急事態宣言）さえすれば、世界の人の動きを制限するとともに、ワクチン接種を強制できるようになる。
条約に賛成している日本と世界各国政府は自国民に対する責任も、健康保障も破棄して、WHOに国民の健康権を売り渡す国際条約に賛同していることになる。日本政府が私たち日本人の健康をWHOに売り渡すと言っていい。たとえばWHOは、ワクチン接種証明のない人が国を超えて移動することを禁止できるのである。
さらに言えば、ワクチン接種後、アジュバントの毒性効果がなくなると抗体価が低下するため、毎年、毒入りのワクチン接種が義務付けられることを意味する。この国際的な危険性を市民は十分認識して、行動を起こしていかなくてはならない。
（「紙の爆弾」2024年11月号p34）
この若さ、すごい！
3回目。
気仙沼では、休暇村の支店に泊る前には、船に泊って一杯やっていた。
テレビを見ていたら、すごい女性が登場。
93歳なのに、恐ろしいくらい若い。
帰ってきて検索したら、奇跡的にあった！
https://news.yahoo.co.jp/articles/3b375940e64ed8b4b160709cfa6b5fd6cf56420c（「Yahoo！ニュース」）
放送の最後に出てくる新妻千恵子さんという方。
肌も90歳には見えないし、動きも俊敏！
これくらい若かったら、100歳まで生きてもいいなあ。
すごい！
追記の関連リンク
この人もすごいですね！
85歳になった“スーパーボランティア”尾畠春夫さん、「引退宣言」の真相を語る「100歳までは続けたい」と前言撤回の生涯現役宣言
何これ？
58歳！
奇跡の58歳、どう見ても30代にしか見えないシンガポールのイケメン男性が世界を熱くしている件
ちょっと感動した！
101歳で仕事も会話も現役！
https://www.daily.co.jp/gossip/2025/01/06/0018513680.shtml
https://gendai.media/articles/-/143827
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これくらい若かったら、100歳まで生きてもいいなあ。
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何これ？
58歳！
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